2025年｢オールドメディアの衰退｣は現実となるか転換期の1年､起こりうることを未来予測しよう

東洋経済オンライン / 2025年1月4日 7時30分

2024年はSNSの影響力が増大し、既存のマスメディアが「オールドメディア」とされた（撮影：今井康一）

新年を迎えると、これからの1年を展望する番組や記事が増えるのだが、筆者の視点から言えば、そのメディアこそ「変革が問われる年となる」と考えている。

2024年は、オールドメディアに対する不信が噴出し、ソーシャルメディア、すなわちSNSの存在感が大きくなった年だった。

以前からそうした傾向は見られたのだが、2024年、東京都知事選での石丸伸二氏の善戦、さらには兵庫県知事選における斎藤元彦知事の再選により、SNSの力は世論を動かし、選挙結果まで左右する影響力を持つに至ったことが示された。日本に限って言えば、これは過去には見られなかった現象だ。

一方で、テレビや新聞などの、いわゆるオールドメディアへの不信感も、以前に増して強くなっていった。

2025年はこのトレンドがさらに加速するだけでなく、オールドメディア、SNSの両方の変革が否応なしに迫られる年になると考えられる。

2025年に起こること

1年前を振り返ると、元日早々に能登半島地震が発生した。さらにその翌日の1月2日、羽田空港で日本航空516便と海上保安庁機が衝突事故を起こし、海保機の乗員5人が死亡、日本航空機の乗客14人がけがをした。

2025年に予定されている大きな出来事を見ると、1月にアメリカ・トランプ大統領の就任、4月は「Expo 2025大阪・関西万博」開幕、7月には第27回参議院議員選挙などがある。

昨年10月、石破首相は就任早々、「食べ方が汚い」「外交マナーがなっていない」など、身だしなみや立ち居振る舞いが批判され、SNSで炎上状態となった。今年はそれらに加えて、政治的な言動や手腕もネタにされ、叩かれることにもなるだろう。

今年は、トランプ政権誕生で政治的な議論が世界的に活発化することが予想されるし、日本では参院選もある。政治の話題が大いに盛り上がることが予想される。

昨年11月の兵庫県知事選では、SNSで斎藤氏の応援が盛り上がった。SNS上では、斎藤知事のパワハラ・おねだり疑惑は「既得権益層に陥れられた」という論調が形成され、マスメディアの報道は「偏向している」と叩かれた。

NHKの出口調査では、「投票する際に何を最も参考にしたか」という質問に対し、最も高かったのがSNS・動画共有サイト（30％）で、新聞（24％）、テレビ（24％）を上回った。また、10代、20代の若者層の多くは斎藤氏に投票したことも判明している。