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株価が「上昇」でも「下落」でも得する驚きの投資術 プロに負けない投資は「3つの鉄則」を守るだけ

東洋経済オンライン / 2025年1月8日 8時30分

(2)世界分散投資がいい理由

米国株が好調なときに日本株が不調であることもあれば、逆もありえます。

たとえば、2022年から2023年は米国株が難しい展開であったのに対して、日本株は違う動きを見せています。日本株は2022年にはディフェンシブな動きをして、2023年には好調でバブル期以降の高値を更新しました。

米国企業が国際競争力を持っていることは簡単に想像ができると思います。アップル、グーグル、アマゾン、マイクロソフト、ビザ、P&Gなど世界で稼ぐ企業が多くあります。

日本企業も世界で活躍しており、トヨタ、任天堂、ファーストリテイリング(ユニクロ)、信越化学工業、東京エレクトロンなどが挙げられます。

また、日本や米国以外にも優良企業はあります。食品・飲料事業者で世界1位はスイスのネスレ、ラグジュアリー産業の世界的リーダーはフランスのLVMHモエヘネシー・ルイヴィトン、最先端の半導体を製造できるのは台湾のTSMCです。

世界に分散投資することで、一時的な好不調に左右されず、投資成績を均すことが期待できます。

(3)積立投資がいい理由

積立投資は、いっときの株価に投資成績が左右されないことが強みです。これを「ドル・コスト平均法」とう考え方で解説しましょう。

初心者に最適「ドル・コスト平均法」とはなにか

ドル・コスト平均法とは、価格が変動する金融商品を、一定の金額(定額)・一定の期間(定期)で購入し続けることです。価格が低いときには購入量(口数)が多くなり、価格が高いときには購入量が少なくなって平均購入単価を抑えることが期待できます。要は、均すことでリスクを減らすのです。

個別株も投資信託も、金融商品は日々、価格が変動します。チャートを見続けていると、価格が下落しているときに買い続けることができそうに思えるかもしれません。

しかし、人間には感情があります。「価格が下がり過ぎて怖いから売ってしまいたい」などという感情によって、投資を誤ってしまうのが人間の性です。そして、チャートを見続けるのはリソースを無駄に使いますし、その割に成果は得られにくいです。

これを避けるためには、ドル・コスト平均法が最適解となります。この方法であれば、一気に大金を用意する必要もなく、毎月の積立投資さえ継続すれば、それが結果的にドル・コスト平均法になるわけで、私たちのような普通の人にやさしい投資法といえます。

ここで、ドル・コスト平均法の魔法のような力を例示してみましょう。1口あたりの価格が次のように変化する金融商品があるとします(わかりやすくするために、この価格設定にしています)。

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