｢ゲーセン｣大激変で中年ゲーマーが排除される訳 中年ゲーマーは嫌？｢IPとクレーンゲームの店｣に

こうした大型店の増加を象徴するのが、GiGOであろう。その拡大ぶり、成長ぶりを見ていると「ゲーセンが苦境」とは、とてもいえない気持ちになってくる。

GiGOを運営しているのは、GENDA。2022年にセガのゲームセンター事業を買収し、GENDA全体でのアミューズメント施設の数は339店舗となる。

同社は「ロールアップ型M&A」という、同じ業界内の小規模事業者を連続で買収することによって、その業界でのポジションを拡大させるM&Aを行い、特にアミューズメント施設の中での存在感を増している。

ちなみに最近も、アミューズメント施設を運営する「ハローズガーデン」を買収しており、主に地方を中心とする中小ゲームセンターの買収を連続的に行っている。

さらにGENDAは、アミューズメント施設だけでなく、広く「エンタメ」という軸で近接領域も貪欲に取り込みながら事業拡大しているのも特徴だ。例えば、同社は映画配給会社であるGAGAもグループ会社としているが、ここで配給された『デッドデッドデーモンズデデデデデストラクション』をIPとして、そのオリジナルグッズをGiGOのゲームセンターのプライズとして導入している。

さらには飲食分野にも手を伸ばしていて、かわいい顔が付いたパッケージでおなじみのアルコール「クライナー」の卸売りを行うシトラムも買収し、「クライナー」をプライズとして導入している。

同社の決算説明会資料を見ると、その成長戦略として「IPコンテンツ×プラットフォーム」を掲げ、ゲームセンターを「プラットフォーム」として、IPコンテンツを商品としたクレーンゲームの展開を行っている。

GiGOの「推し活」化、クレーンゲーム化

特に、こうしたIPコンテンツを景品としたクレーンゲームについては、その熱狂的なファンがゲームセンターに繰り返し訪れたり、その景品を取ろうと何度もクレーンゲームをプレイすることにより、相対的に利益率が上がる。

帝国データバンクによれば、ゲームセンターの利益率は100円につき6円であり、いかに何度ゲームセンターに足を運んでもらうか、あるいはこれまでゲームセンターに来ていなかった人々に足を運んでもらうのかが重要になっている。

その際、IPコンテンツを利用した「推し活」とのコラボレーションは有効な手段だ。すでに知られているが、「推し活」は購買行動を伴うことが知られており、ある調査では、推し活をしている人の55%が「グッズを買う」と答えている。