｢中居氏とフジ｣世界が厳しい目を向ける2つの点 日本国内の話題をなぜ各国が報じているのか

もし今後も芸能活動をしたいのであれば、守秘義務で多くを語れないとしても、自らの口と言葉で伝える場を設けることが復帰の最低条件でしょう。ただそれでもグローバルな視点も重要なスポンサーの支持を得づらいだけに、活動の場は課金型の配信プラットフォームなどに落ち着くことが現実的です。

一方、フジテレビは「一切関与なし」という初動の全面否定が世間の反発を招いたことに続いて、参加者を限定し、報道によれば「調査委員会の調査結果を待ちたい」をくり返したという港社長の会見を鑑みる限り、まだまだ株主、スポンサー、世間の人々を納得させるための厳しい道のりは避けられないでしょう。

最悪のケースでは、スポンサーが次々に離れ、世間の人々は視聴ボイコットを起こし、内部告発からの退社が続出するなどの事態も考えられます。しかしそれでも、「ネット上で噂されている総務省による停波や放送免許取り消しは考えづらい」という段階ではないでしょうか。

対応次第では、業界トップに返り咲く可能性

ただ今回あげた一連の流れはテレビ業界全体にかかわるものだけに、フジテレビは長い目で見れば、他局に先駆けて生まれ変わることができたら、信頼回復どころか業界トップの座に返り咲く可能性もありえます。

今回あげた2つの厳しい流れをかわすことは難しく、むしろしっかり受け止めたうえで潔く対応ができるか。その対応次第で状況が大きく変わることは間違いないでしょう。

木村 隆志：コラムニスト､人間関係コンサルタント､テレビ解説者