栃木の名門ゴルフ場｢花火大会｣｢街コン｣の"勝算" イメージ変えるチャレンジングな取り組みとは

東洋経済オンライン / 2025年1月26日 10時30分

夜のゴルフ場で開催された婚活パーティ「しかコン」（写真：鹿沼グループ提供）

コロナ禍でゴルフ業界は、屋外を中心としたスポーツであることや、3密を避けられることで注目が集まり、2021、2022年はゴルフブームといってよい現象が起こった。

2023年5月に新型コロナは感染症法上の位置づけが、季節性インフルエンザなどと同じ5類に移行。日常生活に戻るなかで、ブームも落ち着きを取り戻した。

中長期でみると、ゴルフ人口の減少は続いている。そのようななか、伝統的なゴルフ場のイメージをがらりと変えた“チャレンジングな取り組み”をしているのが、栃木県内で3カ所のゴルフ場を運営する鹿沼グループだ。

ゴルフ場での新しい楽しみ方を提供

鹿沼グループは、栃木県にある鹿沼カントリー倶楽部、栃木ヶ丘ゴルフ倶楽部、鹿沼72カントリークラブのゴルフ場を運営している。

同グループがユニークなのは、一般のゴルファーが「ゴルフ場が荒れるからやめてくれ」とでも言いそうな、さまざまなイベント――ゴルフ場での花火大会やキャンプ、子どもたちのイベント（ピッツァ教室など）などを行い、ゴルフ未経験者や家族層に、“ゴルフ場での新しい楽しみ方”を提供しているところだ。

ゴルフが単なるスポーツの枠を超えて、地域活性化の一翼を担う。そんな興味深い取り組みをなぜ始めたのか。そしてそこに障壁はなかったのか。鹿沼グループ代表取締役・福島範治氏を取材した。

鹿沼グループは1971年、範治氏の父親で地元の地主であった文雄氏が、破綻した鹿沼カントリー倶楽部の経営を引き受けたことに端を発する。

その後、当時のゴルフブームもあり、文雄氏は鹿沼72カントリークラブ、富士御殿場ゴルフ倶楽部（現・御殿場東名ゴルフクラブ。PGMへ売却）、栃木ヶ丘ゴルフ倶楽部と、立て続けに経営を拡大していく。

「ほかにも、スポーツクラブやレストランなど、今では考えられませんが、十数年で一気に経営を多角化していきました。タイのゴルフ場開発にも関わりましたし、今は廃刊になりましたが、栃木新聞も発行していました」（範治氏）

ところが、バブル期には100億円を超えていたグループの売り上げは、バブルがはじけ、またゴルフ場の預託金問題などでガタ落ち。経営は厳しい状況になっていった。

現在54歳の範治氏が経営に関わり始めたのは、28歳のときだ。

青山学院大学でレギュラーのラガーマンとして活躍し、卒業後は第一勧業銀行（現・みずほ銀行）に就職。社会人リーグの選手として活躍していた最中だった。