新築住宅の｢アフターサービス｣使いこなしのコツ メンテナンス費用削減 知らないと損するかも

2年目のアフターサービス期間内に調整を依頼すれば、多くの場合無償で対応してもらえる。しかし、保証期間を過ぎてから業者に依頼すると、出張費などを含めた人件費だけで1万～2万円はかかる。

複数の業者が必要になれば、総額で10万円を超えることもありうるため、2年以内に施工会社へ伝えておくことが肝要だ。先述の通り、場合によっては建具自体の交換が必要になり、材料費だけでも10万円近くかかるなど予想以上の出費がかさむおそれも出てくる。

建具の不具合は軽視されがちだが、2年以内のアフターサービス期間であれば無償対応してもらえることがほとんどで、この期間を逃す手はない。定期的なチェックのもと、不具合を早めに伝えておくことが、無駄な出費を抑えるための重要なポイントとなる。

3. 壁紙・塗装の剥がれも要チェック

3番目の事例として、壁紙や塗装など仕上げ部分の剥がれが挙げられる。

室内の壁や天井に用いられる壁紙は、新築時の糊（のり）付けが甘いと、2年を待たずに部分的にめくれたり、剥がれたりすることも多い。特に壁紙の端の部分には注意が必要だ。

例えば、トイレの入り口付近など、狭い範囲に貼られた壁紙は、施工時の押さえが甘くなりやすい。新築時から微妙に浮いていることもあり、その状態で1～2年経過すると、乾燥してめくれや剥がれにつながる場合もある。日ごろから目視で確認したり、手で触って浮きがないか確かめたりすれば不具合も見つけやすくなるだろう。

保証期間の2年が過ぎてから壁紙の補修を業者に依頼すると、たとえ軽微な作業であっても、職人の出張費などを含めて最低でも数万円からそれなりに費用が必要になる。

したがって、壁紙や塗装の剥がれも、先の事例と同様、保証期間内の対応がカギとなる。軽微な不具合でも、放置せずに早めに施工会社に連絡することで、無駄な出費を抑え、快適な住環境を維持することにつながるのだ。

点検スケジュールを決め保証期間内に連絡

アフターサービスは、住まいのメンテナンス費用を抑えるための心強い味方となる。しかし、上手に活用するためには、いくつか押さえておきたいポイントがある。

まず、項目ごとに「免責事項」が設定されているという点だ。例えば、経年劣化による不具合と判断されると、保証の対象外となるケースもある。ただし、経年劣化かどうかの判断はとても難しく、売り主との間で意見が食い違うこともままある。判断が難しい項目に関しては、第三者の専門家に相談するのも一案だ。