サステナ、「SUSTAINA ESG AWARDS 2022 データシート」を発売--ランキングやESGスコアなどの詳細情報を掲載

サステナビリティに特化したプラットフォームサイト「SUSTAINA」を開発・運営するサステナ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：柴田源樹）は、2022年9月1日に発表した第5回「SUSTAINA ESG AWARDS 2022」のランキングやESGスコアなどを掲載したデータシートを発売致しました。



■ 「SUSTAINA ESG AWARDS 2022 データシート」について

データシートは、第5回「SUSTAINA ESG AWARDS 2022」の受賞企業、選出企業600社のランキングやESGスコアなどを掲載しています。PDF形式の閲覧用と、編集可能なExcel形式の分析用を用意致しました。

[画像1: https://prtimes.jp/i/11066/25/resize/d11066-25-55d1489125bebb1c5459-2.png ]


＜閲覧用＞


形式：PDFファイル（.pdf）
掲載内容：ランキング順に企業名、証券コード、業種、業種番号、ESGスコア、財務スコア、トータルスコア、部門毎の受賞ラベルを一覧で掲載。
価格：20,000円（税別）
その他：カラースケールの有無をご選択頂けます。


＜分析用＞


形式：Excelファイル（.xlsx）
掲載内容：閲覧用の掲載内容に加え、参考情報として社会的責任に関する国際規格「ISO26000」と2021年6月に改訂された「コーポレートガバナンス・コード」をベースに独自システムで評価した「組織基盤・ガバナンススコア」「対株主責任スコア」「人権スコア」「労働慣行スコア」「環境スコア」「公正な事業慣行スコア」「製品・サービス責任スコア」「コミュニティ参画・発展スコア」財務情報を評価した「成長性スコア」「収益性スコア」「効率性スコア」「安全性スコア」、コーポレートサイトのサステナビリティ（ESG・CSR）関連ページのURLとタイトルを一覧で掲載。
価格：50,000円（税別）
その他：分析用シートは編集可能です。任意でフィルターで並び順の変更や、カラースケールの変更などが行えます。


SUSTAINA ESG AWARDS データシートページ：
https://www.sustaina.org/ja/info/datasheet/

■ 「SUSTAINA ESG AWARDS 2022 データシート」掲載企業一覧

＜SUSTAINA ESG AWARDS 受賞企業 175社＞（証券コード順、HDはホールディングス、以下同様）
極洋、日本水産、マルハニチロ、INPEX、石油資源開発、K&Oエナジーグループ、住友林業、積水ハウス、高砂熱学工業、NECネッツエスアイ、アミタHD、CDG、アサヒグループHD、伊藤園、ローソン、アスクル、テンポスHD、双日、味の素、ヱスビー食品、グンゼ、ヒューリック、J.フロント リテイリング、日清紡HD、トヨタ紡織、帝人、J-MAX、SUMCO、山王、AGS、キーウェアソリューションズ、王子HD、日本製紙、大王製紙、イムラ封筒、住友化学、日産化学、クレハ、東ソー、イビデン、信越化学工業、協和キリン、三井化学、JSR、セプテーニ・HD、野村総合研究所、住友ファーマ、塩野義製薬、中外製薬、エーザイ、参天製薬、第一三共、大正製薬HD、ダスキン、伊藤忠テクノソリューションズ、JFEシステムズ、シダックス、富士フイルムHD、コニカミノルタ、ライオン、ファンケル、富士石油、出光興産、ENEOS HD、横浜ゴム、朝日ラバー、ニチリン、住友理工、バンドー化学、AGC、日本板硝子、オハラ、ジオスター、SECカーボン、TOTO、日本碍子（日本ガイシ）、JFE HD、東京製鐵、日本冶金工業、イボキン、三井金属鉱業、住友金属鉱山、UACJ、古河電気工業、住友電気工業、三和HD、ノーリツ、ナブテスコ、小松製作所（コマツ）、日立建機、クボタ、荏原製作所、千代田化工建設、ダイキン工業、椿本チエイン、ダイフク、ブラザー工業、ミネベアミツミ、キッツ、日立製作所、富士電機、明電舎、日本電産、JVCケンウッド、IDEC、日本電気（NEC）、セイコーエプソン、TDK、横河電機、アズビル、アドバンテスト、シスメックス、カシオ計算機、ローム、浜松ホトニクス、太陽誘電、三菱重工業、ライフネット生命保険、アイシン、ヤマハ発動機、ジーエルサイエンス、オリンパス、SCREEN HD、HOYA、リコー、シチズン時計、セキ、大建工業、凸版印刷、大日本印刷、ヤマハ、リンテック、伊藤忠商事、豊田通商、三井物産、東京エレクトロン、三菱商事、キヤノンマーケティングジャパン、テクノアソシエ、三菱UFJフィナンシャル・グループ、りそなHD、三井住友フィナンシャルグループ、芙蓉総合リース、アコム、オリックス、岡三証券グループ、東海東京フィナンシャル・HD、SOMPO HD、マネックスグループ、MS&ADインシュアランスグループHD、東京海上HD、NECキャピタルソリューション、三井不動産、三菱地所、西日本旅客鉄道（JR西日本）、京阪HD、日本郵船、商船三井、川崎汽船、SG HD、フルハシEPO、パスコ、アジア航測、住友倉庫、関通、上組、サンリツ、キムラユニティー、北海道電力、東京ガス、大阪ガス、セゾン情報システムズ、トランス・コスモス、セコム、いであ

＜SUSTAINA ESG AWARDS 選出企業 425社＞
雪国まいたけ、サカタのタネ、ミライト・HD、三井松島HD、東急建設、コムシスHD、大成建設、清水建設、三井住友建設、戸田建設、熊谷組、五洋建設、エクシオグループ、日本工営、大気社、ダイダン、日清製粉グループ本社、メンバーズ、パソナグループ、森永製菓、江崎グリコ、カルビー、森永乳業、ヤクルト本社、明治HD、雪印メグミルク、日本ハム、伊藤ハム米久HD、NJS、日鉄ソリューションズ、綜合警備保障、キューブシステム、いちご、ディップ、サッポロHD、キリンHD、サントリー食品インターナショナル、ダイドーグループHD、ジャパンフーズ、不二製油グループ本社、J-オイルミルズ、高千穂交易、伊藤忠食品、東京エレクトロン デバイス、キッコーマン、キユーピー、ハウス食品グループ本社、カゴメ、ニチレイ、東洋水産、日清食品HD、永谷園HD、フジッコ、日本たばこ産業、ジンズHD、三越伊勢丹HD、富士紡HD、倉敷紡績、シキボウ、日東紡、八洲電機、日本毛織、野村不動産HD、オープンハウスグループ、東急不動産HD、セブン&アイ・HD、明治電機工業、トリドールHD、クラレ、旭化成、トーカロ、川田テクノロジーズ、住江織物、イチカワ、アツギ、ダイニック、セーレン、ワコールHD、ワールド、TIS、三菱総合研究所、特種東海製紙、アバント、三菱製紙、北越コーポレーション、中越パルプ工業、マネーフォワード、昭和電工、トクヤマ、エア・ウォーター、日本触媒、カネカ、三菱ガス化学、東京応化工業、三菱ケミカルHD、ダイセル、住友ベークライト、積水化学工業、日本ゼオン、アイカ工業、UBE、ニチバン、積水化成品工業、日本化薬、インテージHD、ADEKA、日油、ハリマ化成グループ、花王、三洋化成工業、武田薬品工業、アステラス製薬、日本新薬、小野薬品工業、久光製薬、テルモ、大塚HD、DIC、東洋インキSCHD、アルプス技研、オリエンタルランド、フォーカスシステムズ、クレスコ、Z HD、キタック、ID HD、日本オラクル、サイバーエージェント、大塚商会、電通国際情報サービス、資生堂、高砂香料工業、マンダム、コーセー、ポーラ・オルビスHD、小林製薬、JCU、デクセリアルズ、アース製薬、日本精蝋、ニチレキ、ユシロ化学工業、MORESCO、コスモエネルギーHD、ブリヂストン、住友ゴム工業、オカモト、ニッタ、三ツ星ベルト、日本山村硝子、日本電気硝子、住友大阪セメント、太平洋セメント、東洋炭素、ノリタケカンパニーリミテド、日本特殊陶業、ニチアス、中山製鋼所、合同製鐵、共英製鋼、大阪製鐵、丸一鋼管、大同特殊鋼、山陽特殊製鋼、愛知製鋼、東北特殊鋼、大平洋金属、新報国マテリアル、新日本電工、栗本鐵工所、三菱製鋼、三菱マテリアル、DOWA HD、古河機械金属、フジクラ、東洋製罐グループHD、コロナ、文化シヤッター、三協立山、LIXIL、リンナイ、ジーテクト、東プレ、東京製綱、モリテック スチール、エイチワン、日本発条（ニッパツ）、中央発條、テクノプロ・HD、ウィルグループ、アマダ、ベルシステム24HD、豊田自動織機、サトーHD、住友重機械工業、栗田工業、日機装、日本精工、NTN、ジェイテクト、安川電機、日総工産、東芝テック、マブチモーター、日新電機、オムロン、ジーエス・ユアサ コーポレーション、富士通、沖電気工業（OKI）、サンケン電気、EIZO、パナソニック HD、アンリツ、富士通ゼネラル、ソニーグループ、タムラ製作所、アルプスアルパイン、フォスター電機、日本航空電子工業、マクセル、古野電気、新電元工業、堀場製作所、エスペック、デンソー、コーセル、ウシオ電機、古河電池、京セラ、村田製作所、日東電工、川崎重工業、IHI、全国保証、めぶきフィナンシャルグループ、九州フィナンシャルグループ、ゆうちょ銀行、コンコルディア・フィナンシャルグループ、ジェイリース、プレミアグループ、日産車体、フタバ産業、プレス工業、太平洋工業、マツダ、本田技研工業、豊田合成、エフ・シー・シー、テイ・エス テック、ジャムコ、コンドーテック、良品計画、松田産業、ハピネット、ユナイテッドアローズ、島津製作所、インターアクション、オーバル、東京精密、ニコン、トプコン、タムロン、キヤノン、メニコン、タカラトミー、タカノ、NISSHA、トーイン、アシックス、エフピコ、ピジョン、象印マホービン、イトーキ、任天堂、松風、コクヨ、バルカー、丸紅、長瀬産業、兼松、美津濃（ミズノ）、日本紙パルプ商事、セイコーHD、山善、住友商事、BIPROGY、内田洋行、菱洋エレクトロ、ユアサ商事、ニプロ、岩谷産業、三愛オブリ、ユニ・チャーム、サンゲツ、伊藤忠エネクス、トーホー、モスフードサービス、加賀電子、上新電機、青山商事、高島屋、丸井グループ、クレディセゾン、イオン、三井住友トラスト・HD、千葉銀行、武蔵野銀行、静岡銀行、八十二銀行、滋賀銀行、山陰合同銀行、セブン銀行、みずほリース、東京センチュリー、SBI HD、Jトラスト、日本証券金融、アイフル、北洋銀行、愛媛銀行、京葉銀行、リコーリース、イオンフィナンシャルサービス、ジャックス、オリエントコーポレーション、三菱HCキャピタル、大和証券グループ本社、野村HD、東洋証券、水戸証券、日本取引所グループ、丸八証券、トレイダーズHD、アイザワ証券グループ、アニコム HD、豊トラスティ証券、第一生命HD、アサックス、T&D HD、アドバンスクリエイト、平和不動産、東京建物、京阪神ビルディング、フジ住宅、タカラレーベン、イオンモール、トーセイ、東武鉄道、東急、京浜急行電鉄、小田急電鉄、京王電鉄、京成電鉄、東日本旅客鉄道（JR東日本）、西武HD、鴻池運輸、西日本鉄道、阪急阪神HD、南海電気鉄道、名古屋鉄道、ヤマトHD、山九、日新、丸全昭和運輸、ニッコンHD、福山通運、NSユナイテッド海運、飯野海運、共栄タンカー、九州旅客鉄道（JR九州）、国際紙パルプ商事、三菱倉庫、三井倉庫HD、澁澤倉庫、乾汽船、日本トランスシティ、ケイヒン、中央倉庫、安田倉庫、鈴与シンワート、キユーソー流通システム、エージーピー、東海運、テレビ東京HD、コネクシオ、日本電信電話（NTT）、KDDI、ソフトバンク、光通信、エムティーアイ、学研HD、ゼンリン、中部電力、中国電力、北陸電力、東北電力、四国電力、九州電力、沖縄電力、電源開発（J-POWER）、東邦ガス、北海道ガス、広島ガス、西部ガスHD、北陸ガス、京葉瓦斯、静岡ガス、メタウォーター、NTTデータ、DTS、SCSK、日本管財、丹青社、応用地質、ベネッセHD、ダイセキ、日鉄物産、ヤマダHD、オートバックスセブン、ニトリHD、加藤産業、JBCC HD、ミニストップ、ファーストリテイリング、ソフトバンクグループ

■ 購入方法・納品までの流れ

ご購入は、SUSTAINAサイト問い合わせページの「問い合わせ種類」から「SUSTAINA ESG AWARDSについて」を選択し、コメント欄に「データシート購入希望」とご記入し送信してください。

問い合わせページ：
https://www.sustaina.org/ja/contact/

お問い合わせ後、

【当社】注文書をメールで送付致します。
【お客様】注文書にご記入しメールでご返送ください。
【当社】注文書の内容を確認し、請求書をメールで送付致します。
【お客様】請求書に記載の振込先口座に商品代金をお振込みください。
【当社】入金確認後、3営業日以内に商品をメールで送付致します。



■ SUSTAINA ESG AWARDSについて

SUSTAINA ESG AWARDS は、サステナビリティ活動に積極的に取り組む企業を称える国内初のESGアワードです。当社のミッションの1つでもある「企業のサステナビリティ活動が、更に活性化する仕組みをつくる」の一環として、「先進的な受賞企業を模範に、多くの企業でサステナビリティ活動が活性化すること」を目的に2018年から開催しています。

SUSTAINA ESG AWARDS概要ページ：
https://www.sustaina.org/ja/info/awards/

■ SUSTAINAについて

SUSTAINAは、東京証券取引所上場企業 約3,800社の「ESG評価情報」、ステークホルダーの立場から企業を評価・応援すると寄付・社会貢献できる「レビュー募金」、提携サイトで買い物すると寄付できる「SUSTAINAショッピング募金」、ポイントで社会課題に取り組む団体に寄付できる「SUSTAINAポイント募金」などを提供する、国内初のサステナビリティに特化したプラットフォームサイトです。

SUSTAINAサイト概要ページ：
https://www.sustaina.org/ja/info/overview/

■ SUSTAINAのミッション

SUSTAINAを開発・運営する当社は「より良い社会を、未来へつなぐ」をスローガンに、以下のミッションを掲げ、持続可能な社会の発展につながる仕組みづくりを行っています。


企業のサステナビリティ活動を、応援できる仕組みをつくる
企業のサステナビリティ活動が、更に活性化する仕組みをつくる
社会的課題の解決に取り組む団体を、支援できる仕組みをつくる
サステナブルな投資が、普及・定着・発展する仕組みをつくる


事業を通じて、持続的な社会の発展に貢献して参ります。

■ SUSTAINA開発・運営会社

[画像2: https://prtimes.jp/i/11066/25/resize/d11066-25-a36b562956e937df86c9-1.png ]


会社名：サステナ株式会社
所在地：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-19-15 宮益坂ビルディング609
代表者：柴田源樹
設立日：2012年1月20日
事業内容：サステナビリティプラットフォーム「SUSTAINA」の開発・運営、ドネーションファンド「サステナ未来基金」の管理・運営
参加イニシアティブ：国連責任投資原則（UNPRI）
コーポレートサイト：https://www.sustaina.co.jp
公式Twitter：https://twitter.com/sustainajapan
公式Facebook：https://www.facebook.com/sustaina.japan

【本件に関する問い合わせ先】
サステナ株式会社内 SUSTAINA運営事務局
https://www.sustaina.org/ja/contact/

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