STARTO始動でテレビ･出版は"忖度"を払拭できたか 旧ジャニーズ時代からの変化とリアルな現状

このようなコメントの背景にあったのは、SMILE-UP.とSTARTO、両社の新たな動き。

4月10日、SMILE-UP.はホームページ上で「再発防止策の実施状況について」という文書を発表し、9つの主な取り組みを提示しました。さらに、「補償状況のご報告」は月2回ペースで行われ、4月15日の段階で補償金の支払者数は354人に到達（補償受付窓口への申告者数は981人）。また、懸念されている点を釈明するために「今後のファンクラブおよび音楽原盤等の版権の取り扱い方針について」という文書も発表するなど、小刻みな情報公開を続けています。

一方、STARTOは10日にホームページを開設し、SMILE-UP.に所属していた28組295人のタレント、185人の社員とともに本格始動することを宣言。さらに同日、東京ドームで13組72人が集うスペシャルライブ「WE ARE ! Let’s get the party STARTO!!」を開催しました。

まだまだ被害者補償は続き、両社の関係性などに懸念点は残っていますが、STARTOと所属タレントが大きく前に進もうとしていることは間違いないでしょう。ではテレビ局や出版社などの大手メディアは彼らの起用判断をするうえで、旧ジャニーズ事務所時代からの忖度を払拭できているのか。

日ごろテレビ局や出版社とやり取りをしている立場から、見聞きしているリアルな現状を忖度なしであげていきます。

物販に強い＝視聴率や配信再生数が取れる

まずNHKを除く民放各局は、日本テレビの「新規起用の検討段階に入った」という見解でおおむね一致している感があります。

各局のテレビマンと話をしていると、東山紀之社長のSMILE-UP.が再び影響力を高め、福田淳社長のSTARTOが再び性加害を起こすと危惧している人はすでにいません。仮にそんなことがあったら、テレビ局が受け入れたとしても、世間の人々からは許されずビジネスが破綻することは明白だからです。

表向きは「引き続き注視していく」という慎重なニュアンスであるものの、コア層（主に13～49歳）の個人視聴率と配信再生数を得るために新規起用を進めていくことが既定路線。それ以前に昨秋から今春にかけてのキャスティングで、「本当に新規起用はなかったのか」と言えばグレーなニュアンスがありました。

民放各局はドラマやバラエティなどの番組ジャンルを問わず、「キャスティングは以前から決まっていた」というコメントを押し通してきましたが、「何月何日に契約した」などの詳細を明かすケースはほぼありませんでした。世間の人々は「このキャスティングは新規起用かどうか」を知ることができない……というより、もともと「どうしても知りたいことではない」ためグレーな回答で許されるところがあるのでしょう。