日経平均、ＺＯＺＯ・ディスコなど採用 代金捻出の売り4300億円の試算

　３月４日、日本経済新聞社は日経平均銘柄の定期入れ替えに伴い、ＺＯＺＯ、ディスコ、ソシオネクストを採用すると発表した。写真は東証、２０２０年１０月撮影（２０２４年　ロイター/Kim Kyung-Hoon）

Atsuko Aoyama　Noriyuki Hirata

［東京　４日　ロイター］ - 日本経済新聞社は４日、日経平均銘柄の定期入れ替えに伴い、ＺＯＺＯ、ディスコ、ソシオネクストを採用すると発表した。宝ホールディングス、住友大阪セメント、大平洋金属は除外する。

４月１日の算出から入れ替える。４日の終値に基づくと、買い代金４７７２億円に対し、売り代金４７１億円となり、４３０１億円のアンバランスが生じる。買い代金捻出のため３月２９日にかけて「日経平均構成銘柄に薄く広く売りが出ることが想定される」とフィリップ証券の増沢丈彦・株式部トレーディング・ヘッドは試算している。

市場では、採用候補としてロームやユニ・チャーム、良品計画、除外候補として日立造船などが浮上していたことから、期待に基づいて売買された分の「反対の売買があるかもしれない」（同）との見方もある。

日経によると、ディスコ（株価換算係数は０．２）とソシオネクスト（同１）は市場流動性の観点から、ＺＯＺＯ（同１）はセクター間の銘柄過不足調整により採用する。宝ホールディングスなど３銘柄の除外は市場流動性の観点から決めた。

昨年秋、売買代金が相対的に少ないとの判断から分割採用されたニトリホールディングスは、株価換算係数を０．３から０．５に引き上げる。