エネルギー取引、「データドリブン」型でボラ低下でも高利益維持=調査
ロイター / 2024年4月8日 9時34分
4月6日、エネルギー取引市場は2022年のような極端なボラティリティーは収まったものの、ヘッジファンドなどデータを基に取引する「データドリブン」型プレーヤーが増えた結果、過去最大級の利益が保たれていることがマッキンゼーの分析で分かった。写真はベトナム・ハノイ郊外のケーブル工場で2017年8月撮影(2024年 ロイター/Kham )
Natalie Grover
[ロンドン 5日 ロイター] - エネルギー取引市場は2022年のような極端なボラティリティーは収まったものの、ヘッジファンドなどデータを基に取引する「データドリブン」型プレーヤーが増えた結果、過去最大級の利益が保たれていることがマッキンゼーの分析で分かった。
過去数年間は新型コロナウイルスのパンデミック、エネルギー危機、西側諸国による対ロシア制裁など大きな出来事が相次いで相場が激しく動いたため、トラフィギュラやビトル、ガンバーなど資源商社が大きな利益を上げた。
しかし昨年はエネルギー価格のボラティリティーが徐々に低下し、ビトルは昨年、20%余りの減収となった。
ただマッキンゼーの推計では、エネルギー取引セクター全体では昨年の利払い・税引き前利益(EBIT)が約1040億ドルと、前年の990億ドルを超え、2021年の520億ドルに比べるとはるかに大きかった。
これは人工知能(AI)などの技術をエネルギー取引に取り入れる新規参入プレーヤーのリターン向上などが原因だとマッキンゼーは分析。こうしたデータドリブン型企業には銀行やハイテクに特化したトレーダーなどが含まれ、電力や天然ガス取引を筆頭に、利益が毎年増えているとした。
マッキンゼーによると、欧州のデータドリブン型企業の約87%は2022年のEBITが1億ユーロ(1億0800万ドル)を超え、約30%は10億ユーロを上回った。いずれの企業も2019年時点ではEBITが1億ユーロに届いていなかった。
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