ボッシュ、技術革新やパートナーシップ、買収に注力 - コスト削減も継続
Digital PR Platform / 2024年4月19日 10時10分
高い収益力と財務力を必要とする成長目標
2023年度は前進:売上高は916億ユーロに増加、支払金利前税引前利益率(EBIT)は前年比増の5.3%
2024年の展望は依然厳しい:5~7 %の売上成長見込み/支払金利前税引前利益率は最大で前年同水準
成長分野に重点を置いた事業拡大:医療技術の例 – 新たなパートナー2社と3億ユーロを投資
シュテファン・ハルトゥング:「私たちはイノベーション、パートナーシップと買収に注力することで、経済的な逆風下においても業界の変革にあわせて成長を続け、チャンスを最大限に活かします」
マルクス・フォーシュナー:「私たち2024年の目標は非常に野心的です。景気の追い風は期待できず、競争力を維持するためにはコスト削減の継続が必須です」
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/2168/86978/356_200_202404190904096621b4f959738.jpg
[画像2]https://digitalpr.jp/simg/2168/86978/300_200_202404190904416621b519cd100.jpg
シュトゥットガルト/レニンゲン(ドイツ)– ボッシュ・グループは2023年に増収増益を達成し、厳しい環境にもかかわらず成長戦略を順調に実行しています。ロバート・ボッシュGmbH取締役会会長であるシュテファン・ハルトゥングは、年次決算を発表し、次のように述べました。「2023年度は財務目標を達成し、半導体から総合ビルシステムに至るまで、多くの事業分野において市場での地位を強化することができました。私たちは経済的な逆風下においても業界の変革に合わせて成長できるよう、技術革新、パートナーシップと買収に注力しています」グローバル規模で革新的なテクノロジーとサービスを提供するボッシュは、長期的には平均年間成長率6~8%、利益率7%以上の達成を目標としています。また、世界の全地域の主要市場でトップ3に入るサプライヤーとなることを目指しています。
ボッシュはさらに、成長機会のある技術革新分野を戦略的に拡大しています。たとえば医療技術の分野では、分子診断とマイクロシステム技術を組み合わせた新しいBioMEMSテクノロジーに取り組むと発表しました。これにより、病原体や遺伝子変異などの最大250の遺伝的形質を単一チップ上で、たとえば診療所などの医療現場で直接、正確に検査できるようになります。「BioMEMSは、分子診断とボッシュがスマートフォンや横滑り防止装置(ESC)に導入しているマイクロシステム技術を組み合わせたものです」とハルトゥングは述べました。ボッシュが取り組んでいる最初のBioMEMS検査のひとつは、敗血症または血液中毒を引き起こすさまざまな病原体をターゲットにしたものです。このため、ボッシュはRandox社と開発および販売でパートナーシップを締結しました。さらに、R-Biopharm社との戦略的パートナーシップは多剤耐性菌の完全自動検査の開発を加速することを目的としています。これらパートナー2社と共に、ボッシュは2030年までに約3億ユーロを投資する予定です。
この記事に関連するニュース
-
円急落よりマズい「円弱体化」が進む日本の末路 多くの国民の生活水準が腐食しかねない
東洋経済オンライン / 2024年5月2日 7時0分
-
相場展望4月30日号 米国株: 高金利でも米国経済は成長する 好決算発表シーズンで株価反発も、5月の経験則に注意 日本株: 「円高」「人口増」「借金減」「国力増強」政策の実行に邁進
財経新聞 / 2024年4月30日 9時41分
-
IBM、2024年度第1四半期の連結決算を発表
PR TIMES / 2024年4月26日 18時40分
-
仏ルノー、第1四半期は金融事業好調で増収 通年予想維持
ロイター / 2024年4月23日 16時47分
-
Unipartが2023年12月期の決算を発表
共同通信PRワイヤー / 2024年4月11日 9時48分
ランキング
-
1米スターバックス、3年ぶりの減収…中東での不買運動や北米の節約志向が重荷
読売新聞 / 2024年5月1日 22時24分
-
2Googleの「約束破り」が示す検索市場の"危うさ" ヤフーへの技術提供制限で公取委が初の処分
東洋経済オンライン / 2024年5月2日 7時20分
-
3GWの平均予算は「2万7857円」 過ごし方の3位「買い物」、2位「外食に行く」…「海外旅行」は1%
まいどなニュース / 2024年5月2日 7時50分
-
4円下落、一時158円台に迫る 介入観測後も円安止まらず
共同通信 / 2024年5月1日 18時30分
-
5観光業で働く人のためにも「GWは廃止すべき」 こう提言しても、何も変わらなかった理由
ITmedia ビジネスオンライン / 2024年5月1日 6時40分
複数ページをまたぐ記事です
記事の最終ページでミッション達成してください