“IT/アプリサービス初の認証!”ネオスのヘルスケア事業【RenoBody】が内閣官房東京オリンピック・パラリンピック推進本部事務局により「beyond2020マイベストプログラム」として認証

@Press / 2019年8月26日 11時45分

モバイル、インターネットサービスを手掛けるネオス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:池田 昌史、以下ネオス)はこの度、内閣官房東京オリンピック・パラリンピック推進本部事務局(以下「内閣官房オリパラ事務局」)が推進する「beyond2020マイベストプログラム」において、当社のヘルスケア事業が認証されたことをお知らせいたします。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/191782/img_191782_1.jpg
2020 年に開催される東京オリンピック・パラリンピックの大会ビジョンにおいて、「全員が自己ベスト」が基本コンセプトの一つとして掲げられています。内閣官房オリパラ事務局では、大会に参加するアスリートに限らず、一人ひとりがベストな自分を実現する機会として行動変容に取り組む環境の提供を推進しており、自己ベストを目指す個々人の取り組みを支援する事業・活動を「beyond2020 マイベストプログラム」として認証しています。
法人および個人の健康活動を支援するヘルスケア事業を展開している当社においても、同プログラムの方針に賛同し、歩数計アプリRenoBodyを活用した取り組み【RenoBody ウォーキング&ダイエット beyond2020 マイベストプログラム】にてエントリーを行い、IT・アプリサービスとして初めて認証されました。

▼「beyond2020マイベストプログラム」について
https://www.kantei.go.jp/jp/singi/tokyo2020_suishin_honbu/beyond_mybest/

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/191782/img_191782_2.png
本取り組みは、当社の歩数計アプリ【RenoBody】によりウォーキングを中心とした健康活動を促し、健康的な生活習慣の定着に向けた継続的な活動をサポートするものです。マイベスト目標として、BMI(肥満指数)に基づく理想体重を設定し、シミュレーション機能により目標達成に必要な一日の歩数を算出するとともに、日々の達成進捗や過不足の可視化、フィードバックを行うことで、個々人が無理なく自己ベストを達成できるよう支援してまいります。


■ ≪【RenoBodyウォーキング&ダイエットbeyond2020マイベストプログラム】について≫
歩数計アプリ【RenoBody】の各機能を活用するとともに、モチベーションを維持するさまざまなキャンペーンを実施し、健康面における個々人の自己ベスト実現に向けた取り組みを継続的にサポートいたします。

▼アプリ機能(一部抜粋)
・活動データの計測:スマホを持ち歩くだけで歩数や消費カロリーを自動で計測できます。Fitbitなどのウェアラブル端末や各OSのヘルスケアアプリとの連携も可能です。

・目標設定:歩数や体重などの目標を設定することで、一日に必要な活動量を算出し、達成に向けた歩行距離をマップで分かり易く表示したり、毎日の進捗やゴールまでのシミュレーションをアドバイスとともにフィードバックします。

▼キャンペーン一例
・ウォーキングキャンペーン:1日8000歩を目標に、 3か月間で72万歩以上歩いて健康習慣を定着させよう!
・ダイエットキャンペーン:2か月間で2kgのダイエットを目標に、無理のない減量にチャレンジしよう!
※いずれも達成した方の中から抽選で300名にAmazonGiftカード300円分をプレゼント。

画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/191782/img_191782_3.jpg

<【RenoBody】について>
スマートフォンを持ち歩くだけでウォーキングやランニングなどの活動データを取得し、健康管理や体型改善に役立てる無料の歩数計アプリです。
◆アプリ名称:RenoBody(読み:リノボディ)
◆URL: https://renobody.jp/
◆対応端末: iOS:iPhone4S 以降の端末(iOS9~) Android:Android4.0 以降の端末


<ネオスについて>
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】 https://www.neoscorp.jp/
【設 立】2004年4月
【代表者】池田 昌史
【グループ事業内容】
◆ソリューション事業:サービスデザイン力×ワンストップ対応力を強みとしたSI事業と、法人向けプロダクト&サービスを展開
◆コンテンツ事業:専門的知見とクリエイティブ力を強みとした、BtoCおよびBtoBtoCサービスを展開
◆デバイス事業:深圳ネットワークを強みとした、サービス事業者向けエッジデバイスソリューションを展開

※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。


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プレスリリース提供元:@Press

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