IT機器の操作、トラブルをリモートサポートで解決 住友林業情報システムに、「Optimal Remote」を提供 接続までの時間の短さ、直感的な操作画面、iOS対応に高い評価

ビジネス向けスマートフォンアプリ・タブレットアプリのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、「住友林業の家」の建築現場をITから支える住友林業情報システム株式会社※1(以下 住友林業情報システム)に、リモートサポートサービス「Optimal Remote」を提供したことを発表いたします。


■提供の背景
住友林業情報システムは、主に住友林業グループに提供するシステムの開発や運用、協力会社も利用するシステム利用者へのサポート業務を行っています。住友林業グループ社員に対してのサポートは社内ネットワークを利用してのリモートサポートが可能ですが、「住友林業の家」に関わる協力会社は外部ネットワーク経由でシステムを利用しているため、外部ネットワークでも利用可能なリモートサポートサービスを使用する必要がありました。また、昨今のモバイル端末の普及を受け、システムのタブレット対応(iOS)も計画され、iOSに対応しているリモートサポートサービスの検討が進められました。そのような背景の元、クラウドサービスでありインターネット経由での利用が可能であることや、接続待機時間の短さ、簡単に理解できるインターフェース、iOS対応が評価され、「Optimal Remote」を提供することになりました。

詳しくは当社Webサイトをご覧ください。

住友林業情報システム株式会社 導入事例ページ：
http://www.optim.co.jp/casestudies/remote/sumirin


■「Optimal Remote」とは
「Optimal Remote」とは、お客様のパソコン、スマートフォン、タブレット、オフィス内IT機器などの画面を、サポートオペレーターやIT管理者が遠隔で共有、操作することができるリモートサポートツールです。「Optimal Remote」をご利用いただくことで、OS設定、アプリケーションなどの操作やトラブルの解決を支援し、口頭説明よりも直感的でスピード感のあるサポートを行うことができます。お電話でのサポートに苦労されている、本社と拠点が遠隔地の企業様や、通常業務とサポート業務を兼任されているIT管理者様に重宝されています。さらに、最新のAndroid(TM) 5.0 Lollipopにいち早く対応し、全てのAndroid(TM)(Android(TM) 5.0以上)で画面共有が可能であることを始め、従来のAndroid(TM)端末や、Windows(R)、Mac、iPhone／iPadに対応しており、さまざまなお客様の環境でのサポートが実施できることも「Optimal Remote」の特長になっています。

「Optimal Remote」についての詳細は以下のWebサイトにてご確認ください。

「Optimal Remote」製品ページ：
http://www.optim.co.jp/products/remote


※1 本社：千葉県千葉市、代表取締役社長：三好 敏之


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報　　　： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号　　　： 株式会社オプティム
上場市場　： 東京証券取引所マザーズ
証券コード： 3694
URL　　　 ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店　： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223番地1
東京本社　： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者　　： 菅谷 俊二
主要株主　： 菅谷 俊二
　　　　　　 東日本電信電話株式会社
　　　　　　 富士ゼロックス株式会社
設立　　　： 2000年6月
資本金　　： 411,356千円

主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)

事業内容：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(クラウドデバイスマネジメントサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)


【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ Windows(R)は、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。
※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。
※ iPhone、iPad、iPod touchの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ iPhone商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※ IOSは、Ciscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

詳細はこちら
プレスリリース提供元：＠Press