緑茶成分の加齢性難聴に対する有効性に関する産学共同研究

iPS細胞創薬技術の食品・ヘルスケア領域への応用

株式会社伊藤園（本社・東京都渋谷区、代表取締役社長：本庄大介、以下「伊藤園」）と北里大学医学部（神奈川県相模原市、学部長：浅利靖）の藤岡正人教授、長尾和右講師らの研究グループは、このたび、加齢性難聴に対する緑茶成分の有効性に関する共同研究を開始いたしました。

超高齢社会の到来に伴い加齢性難聴は増加の一途を辿っており、その推定患者数は1,500万人以上*1と見積もられています。難聴はそれ自体が直接の死因となることはありませんが、認知症発症の最大のリスクファクターであり、認知症患者の実に9%が難聴を原因として発症するものとされています*2。したがって、難聴進行の抑制は、難聴によるQOL低下のみならず、健康寿命の延伸、さらには社会保障負担の観点でも喫緊の課題となっています。

北里大学では、難聴患者の採血検体からiPS細胞を樹立し、病気の内耳細胞を作製して病気の原因や治療法探索を調べる研究技術を有しています*3,4。今回、この技術を用いて、伊藤園中央研究所が有する多数の緑茶含有成分の中から内耳細胞保護効果を探索する共同研究を、両者の産学共同研究で行う運びとなりました。研究グループを含め、国内外の多数の研究チームがこの手法で創薬研究開発を展開して成果を挙げてきていますが*5、一方でiPS細胞技術の健康食品・ヘルスケア領域への応用は世界的に見ても乏しく、本研究は、iPS細胞の活用方法としての裾野を広げる重要な社会実装研究と考えられます。また、ヒト細胞を活用して加齢性難聴に対する効能効果が実証された医薬品は国内外ともに皆無であり、その基礎研究は社会的にも、科学的にも意義深いものと言えます。

世界的にも重要性が高まっている「動物愛護の精神」や「持続可能な開発目標(SDGs)」の観点などから、伊藤園グループにおいても取り扱う全ての製品開発において動物実験は実施しない方針を掲げてきました*6。一方で、機能性表示食品や特定保健用食品の開発における基礎的研究の質の担保は、国民の健康・福祉の観点から重要な課題であり、動物実験代替法の開発の重要性が以前より指摘されています。そのため今回の共同研究は、北里大学が有する高度なiPS細胞技術とサイエンスを積極的に活用し、医学研究の立場からこれらの社会的責任を果たすとともに、事業のグローバル化に対応する大手企業が抱える開発ニーズを満たす、先進的な実学研究と考えております。