相模原市のデジタル教科書と学習データの活用に関する共同研究成果を発表

― 学習成果等のデータ蓄積・可視化が授業や指導の支援となる可能性を確認 ―

　ネットワンシステムズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：竹下 隆史）と、相模原市教育委員会、大日本印刷株式会社（本社:東京　代表取締役社長:北島義斉　以下:DNP）、光村図書出版株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：吉田直樹）、放送大学学園(本部：千葉県千葉市、学長：岩永雅也)は2024年1月30日（火）に、相模原市教育委員会におけるデジタル教科書を活用した共同研究事業の研究成果を発表しました＊1。
　本共同研究の成果として、デジタル教科書を活用した授業では、児童生徒の主体的な活動時間と対話を行う活動時間が確保されたことが明らかになりました。また、児童生徒の思考時間が増え、考えを可視化することで意見の交流活動が活性化したこともわかりました。

＊1　共同研究成果の詳細： https://kyouikucenter.sagamihara.andteacher.jp/modules/hp_jpage5/index.php?page_parent=619


[画像1]https://user.pr-automation.jp/simg/173/82453/650_196_2024012915443765b74955211f7.png


【令和4年度共同研究の概要と目的】
　2019年12月に閣議決定されたGIGAスクール構想により、1人1台のタブレットPCおよび学校の高速通信回線の整備が進んでいます。ICTツール等を活用した「教育現場におけるDX化」、「教育の情報化」が加速する中で、「デジタル教科書」が令和6年度に本格導入されます。これに先立ち、相模原市教育委員会・ネットワンシステムズ株式会社・大日本印刷株式会社・光村図書出版株式会社・放送大学学園（中川一史研究室）は、「授業中のデジタル教科書の成果物・テスト結果等のデータを用いた指導と評価に関する授業実践共同研究」に、2022年4月から2023年3月まで取り組みました。デジタル教科書を活用した授業方法を開発し、相模原市の小・中学校で実証を行いました。
　本共同研究の目的は、デジタル教科書や、授業支援ツール等を用いた授業を通じた、教員の授業・指導方法の開発や評価改善の研究です。加えて、収集した学習履歴データの活用や児童生徒の主体的に学習に取り組む態度の育成につなげることも目的としました。