低用量ピル服用費補助制度導入開始から1年、初めてアンケートを実施

ピルを利用した女性従業員の約8割が仕事のパフォーマンスが向上したと回答

　株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（本社：東京都目黒区、代表取締役社長CEO：吉田直樹）は、2023 年 3月によりmederi 株式会社が提供するオンラインピル処方サービス『mederi for biz（メデリフォービズ）」』を福利厚生として導入しました。今回、導入以降初めて、服用後の仕事のパフォーマンス変化について従業員へアンケートをおこないましたので、その結果をお知らせします。

■調査結果サマリー
▶　80.6％の利用者が仕事のパフォーマンスの向上を感じたと回答
▶　生理中の能力は平均5.8点から7.3点へ増加（10点満点）
▶　生理が与える仕事のパフォーマンスへの影響日数は平均2.90日から平均2.64日へ減少
▶　服用継続意向は98.6％

■調査概要（mederi調べ）
<制度利用前アンケート>
調査テーマ：福利厚生利用申請時点での生理による仕事のパフォーマンスについてアンケート
調査対象：福利厚生として利用を希望するPPIHグループの国内法人※1で働く女性社員（ライフパートナーは除く）※2。なお『mederi for biz』の規定により、45歳未満が対象
対象人数：1953名（内、利用希望者210名）　利用希望率：12.7％
調査期間：2023年3月1日～2024年2月29日
調査方法：アンケートフォームを用いたインターネット調査

<制度利用後アンケート>
調査テーマ：『mederi for biz』利用後の生理による仕事のパフォーマンス変化についてアンケート
調査対象：3ヶ月以上利用しているPPIHグループの国内法人※1で働く女性従業員（ライフパートナー除く）※2
対象人数：110名※3　（内、回答者72名）　利用率5.6％　回答率65.4％
調査期間：2024年2月20日～2月29日（11日間）
調査方法：アンケートフォームを用いたインターネット調査

※1 一部法人を除く
※2 社員は、正社員・契約社員・エキスパート社員を含む。また、ライフパートナーは当社の「ライフパートナー規程」の定めに基づき、配偶者および内縁者、または従業員と戸籍上の性別が同一でパートナー生活を営む意思があり、生計を共にする者を指す。詳しくはこちら
※3　2024年2月29日時点。利用前後で対象人数が減少している要因として「オンライン診療未受診」「利用期間3ヵ月未満」が約80％