2024年4月、慈恵医大が産学連携講座「がんサバイバーシップ・デジタル医療学講座」を新設
Digital PR Platform / 2024年6月5日 11時56分
~6月2日に講座開設後初の共同研究成果を米国臨床腫瘍学会(ASCO)で発表~
東京慈恵会医科大学(以下、慈恵医大)は、2024年4月1日付で産学連携講座「がんサバイバーシップ・デジタル医療学講座」を新たに開設いたしました。本講座は、がんサバイバーが直面する社会的孤立・孤独や医療・介護の不足に対処するために、新たな教育アプローチやデジタル医療技術の研究開発を行うことを目的とし、下記企業との産学連携ならびに共同研究の社会実装を目指します。
・第一三共株式会社
・サスメド株式会社
・Meiji Seikaファルマ株式会社
・塩野義製薬株式会社 など
また、サスメド株式会社との共同研究として実施している「進行がん患者に対するモバイル端末による質問支援を用いた意思決定支援プログラム開発」に関して、2024年6月2日に開催された米国臨床腫瘍学会(ASCO)年次総会においてオーラルセッションに採択され、産学連携講座を開設後初の共同研究発表を行いましたので、併せてお知らせします。今回の発表は講座が取り組む社会的課題解決の試みの一環となり、具体的な内容は以下の通りです。
<取組内容について>
がんの標準治療後に最適な医療をどのように進めるかは世界的な課題です。
我が国においても人生の最終段階をどのように迎えるか、自らの価値観、今後の目標や意向を明確にし、家族や医療者と話し合い意思決定するためのプロセスであるアドバンス・ケア・プランニング(ACP)が厚生労働省により進められていますが、標準的な介入手順は確立しておらず、医療現場では手探りで取り組まれている現状があります。
2024年4月1日付で東京慈恵会医科大学に新たに産学連携講座として新設された、がんサバイバーシップ・デジタル医療学講座の内富庸介産学連携教授は、国立がん研究センターがん対策研究所サバイバーシップ研究部在籍時の2020年よりサスメド株式会社との共同研究にて、IT技術を活用した意思決定支援を行う研究開発を進めてきました。
本研究は厚生労働科学研究がん政策研究事業に採択され「進行がん患者に対する効果的かつ効率的な意思決定支援に向けた研究(20EA1010)」として実施してきました。1) 本研究を通じて科学的に有効かつ効率的な意思決定支援の標準的な介入方法が確立することが期待されます。
2024年6月2日に開催された、米国臨床腫瘍学会(ASCO)年次総会では、進行・再発期のがん患者さんに対するモバイル端末を用いた治療とケアについての協働意思決定支援プログラムの有効性を評価する無作為化比較試験の研究結果が発表されました。今後、本研究成果を発展させ、研究成果の社会実装を通じてがん患者さんに対する新たな治療法と価値を届けることを目指します。
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