HPVワクチンの「副反応」に関する論文の欠陥をイラストで解説 ワクチン接種について正しい理解を促す

近畿大学医学部（大阪府大阪狭山市）産科婦人科学教室助教 城玲央奈と、同微生物学教室主任教授 角田郁生は、ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの「副反応」の根拠とされてきた2種類の説に関する論文について、科学的欠陥をわかりやすくイラストで解説する特集論文を発表しました。
研究チームは、これまで国際専門誌や学会でHPVワクチンの有効性と安全性に関する発表を行ってきましたが、専門的な内容であるため、まだ一般の方の理解が十分ではない状況でした。イラスト解説により、HPVワクチン接種について専門家や医療者だけでなく一般の方にも啓発でき、現在実施されている「キャッチアップ接種」の促進につながることが期待できます。
本件に関する論文が、令和6年（2024年）8月19日（月）に、ウイルス・ワクチン分野で歴史・権威のある日本ウイルス学会の学会誌「ウイルス」に掲載されました。




【本件のポイント】
●HPVワクチン接種が危険であるとする2種類の仮説について、免疫学の観点から誤りを指摘
●HPVワクチンの「副反応」に関する論文の科学的欠陥を、イラスト及び日本語で一般の方にもわかりやすく解説
●本研究により、一般の方に対するHPVワクチンの正しい理解の啓発を目指す

【本件の背景】
子宮頸がんは、性交渉などによりヒトパピローマウイルス（HPV）に感染することで発症し、日本では年間約3,000人が子宮頸がんにより死亡しています。HPVは、子宮頸がん以外にも、外陰がん、陰茎がん、肛門がん、中咽頭がんなどのHPV関連がんを引き起こす要因となっていますが、ワクチンによりウイルスの感染を防げば、がんを予防することが可能です。
HPVワクチンは世界的には普及しており、現在120カ国以上で予防接種が実施され、カナダ、イギリス、オーストラリアなどでは80％以上の女性が接種しています。一方、日本では平成25年（2013年）に予防接種を開始した後、接種によって重篤な神経症状を含む「多様な症状」が副反応として起こると話題になったため、接種率が対象者の1%に満たない状態が続いていました。その後、HPVワクチン接種の有無で「副反応」の発症頻度に差がないことが報告され、男性にも同様の「副反応」が現れていることが示されたにも関わらず、現在進行中のHPVワクチンの薬害訴訟も影響して世間一般にワクチンの不安は払拭されておらず、接種率は伸び悩んでいます。
現在、HPVワクチン接種が勧奨されていなかった期間に、定期接種の時期が過ぎてしまった方の接種機会を確保するため、従来の対象年齢を超えて接種を行う「キャッチアップ接種」が令和7年（2025年）3月まで予定されています。15歳以降に初回接種を受ける場合、接種は原則3回必要で、未接種の場合は令和6年（2024年）9月頃に接種を開始しなければ、無料期間内に3回完了することが困難なため、早急なワクチンへの理解啓蒙が必要です。