7月の炎上分析データ公開！炎上件数、75件（調査対象期間：2024年7月1日～7月31日）

一般社団法人デジタル・クライシス総合研究所による最新の炎上事案分析

シエンプレ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：佐々木 寿郎）は、一般社団法人 デジタル・クライシス総合研究所（住所：東京都渋谷区、所長：佐々木 寿郎）と共同で、調査対象期間に発生したネット炎上についての件数と、その内訳、分析結果を公開しました。


[画像1]https://digitalpr.jp/simg/2393/94745/700_424_2024091013275366dfcac94f04f.png



○資料ダウンロードページ
https://www.siemple.co.jp/document/enjou_report_202407/

■調査背景
2024年1月31日、デジタル・クライシス総合研究所はソーシャルメディアを中心とした各種媒体とデジタル上のクライシスの特性、傾向と論調を把握するために「デジタル・クライシス白書2024」（調査対象期間：2023年1月1日～2023年12月31日）を公開しました。
継続調査の結果報告として、今回は2024年7月1日～2024年7月31日の調査対象期間に発生した炎上事案について、新たに分析しています。

○「デジタル・クライシス白書2024」は以下のURLから、ダウンロードが可能です。
https://www.siemple.co.jp/document/hakusyo2024/

■調査の概要
調査期間：2024年7月1日～2024年7月31日
調査対象：X（旧Twitter）、Facebook、Yahoo!ニュース、アメーバブログ、FC2ブログ、Yahoo!知恵袋、5ちゃんねるなど、
SNS媒体と炎上拡大の要因になりやすいとデジタル・クライシス総合研究所が判断した媒体への投稿。
調査方法：デジタル・クライシス総合研究所ソーシャルリスニングツールを使用。
「炎上」というキーワードを含む投稿から、下記の基準により「炎上」と判断した事案を抽出（※）。
炎上の原因となった問題行動の主体、問題行動の内容、炎上を起こした企業の業種など、さまざまな切り口から傾向を分析しました。

※デジタル・クライシス総合研究所では「炎上」の定義を、「企業や団体、個人が発言した内容、それらによる行為がSNSやWebメディア上に投稿・掲載・拡散され、それに言及した批判や非難の投稿が100件を超えた場合」としています（投稿数についてはオリジナル投稿のみを計上。コメントのない再投稿は含みません）。