共働き夫婦が始めるならNISAとiDeCoどっちがいいの？

老後資金を貯めるために、預貯金以外にも資産運用を考える夫婦も少なくありません。本記事では、NISAとiDeCoの特徴や、共働き夫婦の投資スタイルについて詳しく解説します。将来のために、自分たちに合った資産運用を考えましょう。

NISAとiDeCoの特徴を理解しよう

NISAとiDeCoの名前は聞いたことがあっても、それぞれがどんな制度なのかわからない方もいるのではないでしょうか。そこでまずこの見出しでは、NISAとiDeCoの特徴やメリットなどを紹介します。
 

NISA

NISAは個人投資家のための税制優遇制度で、「NISA口座」内で得られる金融商品の利益が非課税になります。
 
通常の投資は、値上がり益や分配金に対して20.315％の税金がかかりますが、NISA口座で資産運用すれば、投資で得た利益がすべて非課税になります。
 
NISAは非課税で保有できる期間が5年ですが、長期を見据えて運用するのであれば、保有期間が20年のつみたてNISAがおすすめです。ただし、対象商品や年間投資上限額が異なるため、事前によく内容を理解して自身の投資スタイルに合わせて選びましょう。
 

iDeCo

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、私的年金の制度で、確定拠出年金法に基づいて運用されています。加入するかどうかは任意で決められ、iDeCoでの運用益や掛け金・給付金などは税制上の優遇措置が講じられています。
 
運用商品やお金の受取方法を自分自身で選べることや、運用成果によって受取額が異なることなどが特徴として挙げられます。転職や退職をしても、年金資産を持ち運べて60歳（※2022年5月からは65歳）まで続けられるので、老後の生活資金を見据えた長期的な資産形成を考えている方におすすめです。
 

投資スタイルに合わせて選ぶとよい

NISAとiDeCoは、2つとも全く異なる制度です。共働き夫婦が資産運用をするのであれば、それぞれの「投資スタイル」に合わせましょう。この見出しでは、それぞれにおすすめする共働き夫婦の特徴を紹介します。
 

NISAがおすすめの共働き夫婦

NISAが向いている共働き夫婦は、60歳以降も定期的にお金を積み立てたい夫婦です。iDeCoは60歳までしか掛け金を拠出できないため、仮に50代に入ってから始めたとしたら、わずかな期間しか運用ができません。
 
また、20～30歳代の若い世代の共働き夫婦もNISAがおすすめです。iDeCoは60歳まで掛け金の払い戻しができないので、まとまったお金が必要になったとしてもどうにもできません。NISAなら、積み立てて運用したお金は自分の好きなタイミングで払い戻しができます。
 
ライフプランがまだ定まっていない、独身夫婦の場合は、まずはiDeCoよりNISAで将来のための資金づくりを始めましょう。
 

iDeCoがおすすめの共働き夫婦

iDeCoが向いている共働き夫婦は、老後資金をしっかりと貯めたい夫婦です。60歳まで掛け金の払い戻しができないので、短期運用ではなく長期運用を考えている方に向いています。
 
しかし、iDeCoは掛け金の上限があります。自営業者（第一号被保険者）の方は月額6万8000円、会社員・公務員（第二号被保険者）の方は、企業型確定拠出年金の有無によって月額1万2000～2万3000円と変わります。そして、専業主婦（夫）（第三号被保険者）などは月額2万3000円です。また、掛け金は最低5000円から1000円単位で設定でき、年に一度変更が可能です。
 
上限以上のお金を貯蓄したいのであれば、夫婦それぞれでiDeCoを利用すれば、単純に2倍の資産運用が可能です。結婚や出産、転職など、今後のライフスタイルの変化に合わせて、夫と妻で掛け金を変えるなど工夫すれば、安心してお金が貯められるでしょう。
 

NISAとiDeCoは併用できる

NISAとiDeCoは併用が可能です。共働き夫婦で毎月のお金に余裕があれば、併用を検討してみるのもよいでしょう。
 
どのように併用するかは、夫婦によって考え方が異なるかもしれません。もし、老後資金の積み立てを優先するのであれば、60歳までお金が引き出せないiDeCoをベースにして、つみたてNISAを上乗せするとよいでしょう。
 
また、積立金額をさらに増やしたい場合は、つみたてNISAは年間40万円までのため、年間120万円の枠があるNISAをベースにしてiDeCoを上乗せするとよいでしょう。
 

夫婦でよく話し合って資産運用しよう

NISAもiDeCoも、どちらも老後資金を貯めるための資産運用に向いている制度です。しかし、それぞれに特徴はまったく違います。夫婦でよく話し合って、どのようにお金を貯めるのかを決めたうえでNISAかiDeCoを選びましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
 
監修：新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員