今度、結婚するのですが「遊ぶ金」がなくなるのが嫌です。子どもを考えている場合、貯金はどれくらい作っておくべきでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2024年2月19日 10時10分

結婚後に子どもをもつことを考えている場合に、考えておかなければならないのが妊娠・出産、育児にかかる費用です。結婚後も独身時と同様に自由にできるお小遣いを得るためには収入を増やすか、貯金をあらかじめしておく必要があります。では、実際に子どもを育てるためにかかる費用はどの程度なのでしょうか。本記事では、結婚後に子育てをしながら自由に使えるお小遣いも得るために貯金をどの程度しておけばよいのか解説します。

子ども1人当たりにかかる費用

内閣府が令和5年7月に発表した「満足度・生活の質に関する調査報告書 2023」によると、0～21歳までの子ども1人当たりにかかる1年間の子育て費用については以下のとおりです。

・最も費用がかかるのは15～17歳
0～21歳までの子育て費用の合計額は、839万円です。具体的には、0～5歳が115万円、6～11歳が182万円、12～14歳が212万円、15～17歳が218万円、18～21歳が112万円となっています。この結果から、15～17歳が最も費用がかかっているといえるでしょう。

・家計の圧迫で生活満足度が大きくかかわる
同調査によると、幅広い年齢層において家計が圧迫されることが生活満足度低下の原因になるという結果が出ています。成長するにつれて子育て費用が高額になっていくため、あらかじめ子育てのために貯金しておくなどの対策をとっておくことが重要であるといえるでしょう。

子育てのためにお金を貯める方法

将来的に生活水準をできるだけ落とさない状態で子育てができるように、さまざまな方法でお金を貯めましょう。

子育て費用専用の口座に貯金する

すぐにでもはじめられる方法としては、いずれ子どもが生まれたときに向けて子育て費用専用の口座を作って毎月貯金することが挙げられます。夫婦で毎月貯金する金額を決めて、自動振込などにしておくことで忘れずに貯金することも可能です。ただ、引き出そうとすれば可能であるため、夫婦間でルールを決めるなどしてコツコツと貯めていけるようにしましょう。

学資保険に加入する

子どもが成長し、学校に通うようになったときのために学資保険に加入しておくのもひとつの方法です。あらかじめ設定した年にお祝い金や満期保険金が受け取れるなど、メリットもあります。

契約者である親に万が一のことがあったときには保険料を払う必要もなく、お祝い金なども予定通りに受け取れるのもよいところです。ただし、途中解約した場合は、通常それまでに支払った合計保険料より受取金額が少なくなります。

つみたてNISAをはじめる

単体ではなく、ほかの方法と併用してはじめられる方法として、つみたてNISAがあります。特に新NISAでは非課税の期間が無期限となり、投資枠も拡大されました（年間最大120万円、保有限度額1800万円）。まさに長期投資向けの方法です。プロに任せておけるため、初心者でもはじめやすいといえるでしょう。ただ、元本割れの可能性を考慮しておく必要があります。

子育て費用は1000万円以上貯めておくほうが安心

内閣府の資料によると、0～21歳までにかかる子育て費用は800万円前後という調査結果が出ています。特に、中学や高校でかかる費用はそれぞれ200万円以上必要となっているため、何かあったときのことも考慮すると1000万円以上貯めておくほうが無難といえるでしょう。

一般的な貯金で貯めるほか、学資保険やつみたてNISAなどを活用するのもひとつの方法です。夫婦で話し合い、無理のない程度にコツコツと費用を貯めましょう。