“待望の妊娠”のはずなのに大きな不安…夫婦で貯蓄「100万円」なのですが子どもを育てられるでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2024年4月12日 1時50分

妊娠が発覚したとき、喜びはもちろん、これからかかるお金のことで不安を感じた方もいるでしょう。「夫婦で貯蓄が100万円しかないが、これだけで子どもを育てられるのだろうか……？」と心配されることもあるかもしれません。本記事では、妊娠時における平均貯蓄額や、平均より貯蓄が少なかった場合にやるべきことなどをご紹介します。

妊娠時における平均貯蓄額はどのくらい？

全国共済農業協同組合連合会（JA共済連）が実施した「先輩ママに聞いた子育てアンケート」によると、子どもを出産したときの貯蓄額の割合は表1のようになっています。

表1

貯蓄額	割合
なし	12.0％
50万円未満	15.4％
50万～100万円未満	10.4％
100万～150万円未満	9.3％
150万～200万円未満	7.0％
200万～250万円未満	2.7％
250万～300万円未満	4.8％
300万～500万円未満	11.8％
500万円以上	12.0％

※全国共済農業協同組合連合会（JA共済連）「先輩ママに聞いた子育てアンケート」を基に筆者作成

全体の約4割が「貯蓄100万円未満」であり、「貯蓄なし」という方も12.0％いるため、貯蓄が100万～200万円あれば平均的といえるでしょう。

出産費用や子育てのための費用が支給されるって本当？

健康保険の被保険者が出産した際には、出産育児一時金が支給されます。

全国健康保険協会によると、出産育児一時金の金額は、令和5年3月以前の出産では42万円、4月以降の出産では50万円となっています。直接支払制度を利用する場合、被保険者は出産費用から出産育児一時金を引いた額を医療機関に支払えばいいので、出産費用をすべて用意しなくてもいいといえるでしょう。

直接支払制度を利用しなくても、申請すればお金は戻ってきます。そのため、出産費用として貯蓄していたとしても、大きく貯蓄額が減ることはないでしょう。

また、子どもが生まれてからは中学校を卒業する年齢になるまで児童手当が支給されるため、そのことも踏まえて子育てにかかる費用について考えてみるといいでしょう。

貯蓄が少ないと感じる場合はどうすればいい？

妊娠・出産時には出産費用以外にもさまざまなお金がかかるため「100万円では少ない」と感じるようなら、出産までにできるだけ貯蓄を殖やせるよう努めましょう。

妊娠を機に妻の収入がゼロになった場合は、夫の収入の一部を貯蓄したり、毎月の支出を減らせる方法を考えたりすることも大切です。

月々いくらずつ貯蓄するかをあらかじめ決めておき、毎月の収入から貯蓄額を差し引いて残りのお金で生活する「先取り貯金」を試してみるのもいいでしょう。

妊娠時の貯蓄「100万円」は平均的な金額といえる

アンケート調査の結果、妊娠時の貯蓄が「100万円未満」という人が全体の約4割を占めています。出産時には国から「出産育児一時金」が支給されるため、出産費用のために貯蓄が大幅に減ってしまうという心配は少ないと考えていいでしょう。

しかし、妊娠中や出産後は何かと出費がかさむ可能性が高いので「100万円では少ない」と感じるようなら、出産までに貯蓄を殖やす方法を考えた方がいいでしょう。月々いくら貯蓄すれば目標額に達するのかを考え、計画的に進めていくことをおすすめします。