急遽入院することになりましたが「費用」が心配です。「最も金額の大きい項目」や「節約方法」を教えてください！

突然事故や病気などで入院することになった場合、心身ともにつらい状況の中、費用のことが重くのしかかります。そこでこの記事では、入院で最も費用がかかる可能性のある項目や、少しでも医療費を抑えるための節約方法について解説します。

入院費用の内訳

病気やけがで入院した場合に発生する費用には、以下の項目が含まれます。
 

・治療費
・入院基本料
・食事代
・差額ベッド代
・先進医療費
・消耗品

 
治療費は病気やけがの治療に関わる費用です。検査、投薬、注射、点滴、手術、術後のリハビリ費用などが該当します。通常、公的医療保険の適用があるため、自己負担は3割になります。
 
しかし、厚生労働省が承認した高度な医療技術を用いた治療や手術を受けた場合、保険適用外となり、全額自己負担です。このため、入院費用の中で最も費用負担が大きくなるのは先進医療費だと考えられます。
 
なお、大部屋ではなく、希望により4床以下の部屋を選ぶ場合、入院基本料に加え、全額自己負担の追加料金が発生します。部屋のタイプによって料金は異なるため、費用負担が大きくなる可能性もある点に注意しましょう。
 

入院費用の相場

1回の入院でかかる自己負担額の目安を考える際に、ポイントとなるのは入院日数です。
 
公益社団法人生命保険文化センターの「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」によれば、直近の入院日数の平均は17.7日となっています。内訳としては、5〜7日が最も多く27.5％、次いで8〜14日が24.1％です。
 
また、直近の入院にかかる治療費や食事代、差額ベッド代、交通費、日用品などを含む自己負担費用の平均額は約19万8000円です。入院日数が長引くと負担額も増加する傾向があるため、最低でも20万円程度は見込んでおいた方がよいでしょう。
 

入院費用の自己負担額を抑える方法

ここでは、家計の負担を少しでも軽減するための方法を紹介します。
 

高額療養費制度

医療機関や薬局で支払った医療費が1ヶ月（1日から末日まで）で一定の上限額を超えた場合、超えた分の費用を支給する「高額療養費制度」があります。自己負担額の上限は、年齢や所得によって異なり、条件を満たすことで負担を軽減できる可能性があります。
 
払い戻しは、医療機関から発行される診療報酬明細書（レセプト）の審査後に行われるため、診療月から3ヶ月以上かかることがあります。そのため、医療費の支払いに充てる資金が必要な場合には、「高額医療費貸付制度」が利用できるか確認するのもよいでしょう。貸付金の水準は加入している医療保険によって異なるため、詳細を事前に確認すると安心です。
 

医療費控除

1月1日から12月31日までの1年間に、税金を納める本人と生計を共にする親族が支払った医療費が10万円を超えた場合、確定申告を行うことで医療費控除を受けられるといわれています。
 

入院費用が払えない時は

入院費用が支払えない場合は、まずは病院や医療機関に相談してみることが重要です。
 
病院によっては、公的医療保険制度について説明してくれる窓口が設置されているケースがあります。また、ソーシャルワーカーやケースワーカーが常駐していることもありますので、相談に乗ってもらえるかもしれません。
 
解決策として一般的なのは、分割払いです。支払い可能な額を検討できるように、給与明細や預金通帳、家計簿などの資料を持参し、事情を正直に説明しましょう。
 
分割払いの可否や利息の有無については病院によって対応が異なると考えられるため、支払いに不安がある場合は、早めに相談することをおすすめします。
 

入院で最も費用がかかる項目は先進医療費

入院で最も費用がかかる可能背がある項目は、先進医療費だと考えられます。通常の治療であれば公的医療保険が適用され自己負担は3割ですが、先進医療費は全額自己負担となります。
 
入院費用の負担を軽減するためには、高額療養費制度の利用や医療費控除を活用しましょう。どうしても入院費用が支払えない場合、早めに病院や医療機関に相談することが重要です。
 

出典

公益社団法人生命保険文化センター　2022（令和４）年度 生活保障に関する調査 《速報版》
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー