家計管理の実態をのぞき見！ 約9割「将来が不安……」と回答、その納得のワケは？不安解消に家計簿を活用する家庭も

Finasee（フィナシー）

家計に不安……理由の1位はやっぱり、あの問題！ 

「お金の心配をせずに暮らしたい」と思っても、漠然とした不安はつきもの。株式会社SOKKINが調査（対象100人）したところ、「将来の家計に不安がある」と答えた人は、約9割に上りました。

出所：株式会社SOKKIN「【20歳以上限定】家計管理に関する簡単アンケート」

「とても不安を感じる」（44％）と「やや不安を感じる」（44％）といったように、不安の度合いに差はあるものの、10人に9人は“何らかの不安”を感じているということです。

では、その理由は何でしょうか？ 気になる結果は次のとおり。

出所：株式会社SOKKIN「【20歳以上限定】家計管理に関する簡単アンケート」

1位はやはり「物価上昇」でした。2位を大きく引き離しており（76票→50票）、その影響の大きさが分かります。

回答者の理由を見てみると、「給料はあまり上がらないのに物価はどんどん上がり、社会保険料も年々上がり、手元にお金が残らない」といった切実な声が。

また「物価上昇で食費代が上がったことが一番痛い」といった声もありました。食品の値上げが相次ぐ昨今。毎日の生活に欠かせないものだけに、家計に大きなダメージを与えます。

シニア世代と現役世代、それぞれに不安が……

家計に不安を感じる理由、2位は「年金問題」でした。

回答者からは「定年後年金で生活出来るか不安」「私が外で働けないので老後の年金だけではとても暮らしていけないのではないかと不安」などの声が上がっています。

「人生100年時代」が到来しつつある日本。公的年金だけで生計を立てることは、難しくなる可能性も指摘されています。自分らしいセカンドライフを送るためにも、資産形成の重要性はますます高まりそうです。

続いて3位は「給与・年収の減少」です。例えば「主人の定年退職が近づき、収入面の大幅な減少がある予定で、子どもの教育費や今後、自分たち夫婦の医療費の負担が増えることに対する不安がある」という声がありました。

“入ってくるお金”と“出ていくお金”のバランスは、ライフステージによって変わるもの。こまめに家計管理を見直すことが、乗り切るための一歩になりそうです。

なお4位は「税金・社会保障の負担増」、5位は「医療費・介護費の負担増」と続きました。

家計簿って、みんなどうしてる？ 紙とデジタル、どっちが人気？ 

家計管理といえば、まず思いつくのが「家計簿」。実際にどのくらいの人がつけているのでしょうか。同調査によれば、「10人に8人が家計簿をつけたことがある」という結果となりました。

出所：株式会社SOKKIN「【20歳以上限定】家計管理に関する簡単アンケート」

“最近つけはじめた”という人の理由を見てみると「物価高でどれくらいの支出になっているのか管理するため」「自分が思っている以上に無駄な出費がある気がしたから」といった声が。長引く物価高を受け、家計の見直しを行う家庭が増えているのが見て取れます。

とはいえ、家計簿をつけ始めてみても、「面倒くさい」「時間がない」などの理由で、三日坊主になってしまっては意味がありません。無理なく続けるためには、性格や生活スタイルに合ったツールを選んで家計簿をつけることが大切ではないでしょうか。

同アンケートでは、使っている家計管理ツールも調査。最も多かったのは「スマホもしくはWEB家計簿アプリ」（28票）で、次は「手書きの家計簿」（22票）でした。意外と開きは小さく、デジタル時代でも昔ながらの家計簿は人気のようです。

出所：株式会社SOKKIN「【20歳以上限定】家計管理に関する簡単アンケート」

なお「家計簿をつけたことがない」と答えた人の中には、「クレジットカードの利用履歴と、銀行口座の通帳履歴で把握できる」を理由に挙げている人も。

確かに、食費や光熱費などをクレジットカード払いにすれば、利用履歴が家計簿代わりになります。貯まったポイントを利用すれば、節約にもつながり一石二鳥です。

まだ出口が見えない物価上昇。自分に合った家計管理ツールを使いながら、節約や資産運用などを組み合わせて対策し、乗り切りたいものです。

《調査概要》 【20歳以上限定】家計管理に関する簡単アンケート 調査期間：2024年9月13日〜2024年9月18日 調査対象：20歳以上の方 調査方法：株式会社クラウドワークスのパネル利用によるインターネット調査

Finasee編集部

「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。