東洋製罐グループ、低炭素社会の未来を作る『容器』の新プロダクトや新技術を展示

東洋製罐グループは2021年2⽉24⽇（⽔）〜26⽇（⾦）の3⽇間、アジア最⼤の国際総合包装展「TOKYO PACK 2021」にて、低炭素社会の実現など地球環境に配慮した独⾃の新プロダクトや新技術を披露した。

■環境にやさしい容器包装づくりへ
近年、脱プラスチックや⼆酸化炭素の排出が少ない社会を⽬指す脱炭素社会の実現に向けて様々な取り組みが世界各国で広がっている。政府が⽇本の温室効果ガス排出量を2050年までに実質ゼロにすると宣⾔するなど、今まさに⽇本においても環境に配慮した社会を実現するための大きな変革期に突入している。

こうした状況を踏まえ東洋製罐グループは、これまで社会が変化するタイミングで、世の中が抱える課題に対して真剣に向き合い、『日本初の自動製缶』や『世界初のレトルトパウチ』の発明など、包む技術を駆使し、様々な容器のイノベーションを実現することで社会課題の解決に寄与してきた。

同グループは容器の担う責任・影響が⾮常に⼤きい、今の変⾰期においても、⾦属・プラスチック・紙・ガラスなどの幅広い素材であらゆる容器を⽣み出してきた業界最⼤⼿のメーカーであり、様々な取り組みを⾏っている。

東洋製罐グループの新プロダクト・新技術を披露したブース
aTULC（Aluminium Toyo Ultimate Can）は缶にポリエステルフィルムを圧着させた材料を使用することで、成形加工後の洗浄に水を使用しない容器だ。同グループは従来の生産ラインをaTULCコンパクトライン（省スペースを活用した製缶ライン）に変更することを推奨している。企業は環境負荷が低い「aTULC」技術を用いた容器・設備を採用することで、社会貢献（SDGs）活動の一役を担うことができる。

aTULCコンパクトラインのイメージ
開発中の極限軽量缶を展示していた。CBR（Compression Bottom Reform）技術とaTULCの突き刺し強度優位性の特徴を活かし、缶底部と缶胴部を薄肉化した旧力の軽量缶の実現に挑戦している。これによりアルミニウム材料の使用量削減に伴う温室効果ガス排出量を低減し、さらにaTULCは製缶時に水を使用しないシステムであるために、環境負荷の軽減にも大きく貢献する。

従来の標準缶が11.0gであるのに対して、軽量缶は8.8gと-2.2gの軽量化を実現した
胴と底の2ピース構成の紙製防湿パウチを展示していた。紙製防湿パウチはアルミ箔ラミネートと胴紙の貼合部分の端面にある、微細なパルプ繊維の隙間から水蒸気が侵入するのを防ぐエッジプロテクト加工を施し、中身のスナック菓子や粉体などを湿気から保護する。またパウチ全面に広い印刷面積を持つため、大きくデザインを入れることができる。従来の紙製容器よりも、内容物の魅力を視覚的にアピールすることが可能だ。

紙製防湿パウチは同グループ樹脂パウチと比較して、樹脂使用量を約40%削減することができる
同グループは海洋プラスチックごみによる海洋汚染など環境問題の対策として循環資材であるアルミニウムの使用を考えている。環境負荷低減を目的にプラスチックカップからのリプレイスとして新たな環境配慮型容器を創る。アルミカップの特徴として「抜群の冷たさ」「軽くて丈夫」「1日中繰り返し使用できる」というメリットがある。

開発中のアルミカップは環境負荷低減を期待できる
「容器は使い捨て」という一般常識を変える商品が開発中の「詰替えエアゾール」だ。同グループは1953年の創業以来、日本初のエアゾール受託充填企業としてNo.1である立場から、さらに進化を求めた製品開発を進めてきた。その結果、親缶から内容物を小径サイズの詰替え容器に移すことが可能なエアゾールの開発に成功した。ボタンを装着したまま詰替え容器を逆さにし、親缶と接合することで、内容液を詰替えることができる。利用展開としては外出先や旅行でのデオドラント消臭剤などでの展開を検討している。

親缶から子缶へ内容物を詰替えられる
新型コロナウイルス感染症による生活様式の変化、とくに巣篭りや外出自粛に伴いEC需要が拡大したことにより、EC事業者は急激な変化が求められている。EC事業者が抱える問題としては「人手不足」「生産効率低下」「材料費高騰」「資材保管スペース圧迫」などがある。東洋製罐グループは3つの解決法を提案していた。

Qick-e-packは手作業で箱組みしている事業者に向けた製品で、『専用の機械に乗せて押し込むだけで』で簡単に箱組みができる。
Eco-Quick-boxは包装資材から箱を成形する際、斜めに成形することで、同じ外形サイズの箱でも面積比23%、資材を少なくすることに成功した。箱組みも『手組みから半自動へ』変更することで、導入コストも安価になる。
ECスリムカートンはポストインサイズの発送箱だ。作業場で組み立てる設備と合わせて展示されていた。

Eco-Quick-boxなら、外形サイズが同じ場合でも包装資源を節約できる
今回、東洋製罐グループのブースを通して、SDGs時代・コロナ禍における容器包装の最前線を見ることができた。容器包装は「低炭素社会」「資源循環社会」「⾃然共⽣社会（ポストコロナ社会）」において重要な役割を果たしていくだけに、今後も注目の企業だ。

■東洋製罐株式会社

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