酒離れでも「日本ワイン」じわり成長 サントリーが“二兎”得る試み

サントリー登美の丘ワイナリー（山梨県甲斐市）

　ビールやウイスキーで知られるサントリーが、日本ワインにも注力している。実は、ワインはサントリーの祖業であり、長い歴史を持つことは意外と知られていないのではないか。

　日本ワインの売り上げ目標として、サントリーは2030年に10万ケース（1ケース＝750ミリリットル12本換算、以下同）を掲げている。これは2020年比で2倍の数値だ。2023年の売上実績は6.6万ケースであり、このまま推移すれば目標は達成圏といえる。

　横ばいが続くワイン市場、しかも高価な商品も多い日本ワインで、サントリーはどう戦うのか。前編では同社の“先行者利益”やぶどう「甲州」への取り組みについて触れたが、今回は環境変化への対応などに迫る。

●環境対策と品質向上の“二兎”を得る取り組み

　甲州の品質向上以外にも、サントリーでは環境変化に対する取り組みなど、さまざまな打ち手を講じている。山梨大学と共同で始めた「副梢栽培」（ふくしょうさいばい）はその一つだ。

　通常、ぶどうは4月ごろ芽吹いて「新梢」（しんしょう）として育ち、7月以降に成熟期を迎え、1日の寒暖差で成熟が進む。一方、副梢栽培では、新梢の先端を切除。その後に芽吹くものを育てることで、ぶどうの成熟開始時期を通常の場合よりも遅らせる。

　ぶどうは昼夜の寒暖差が大きいほど糖度が高まるのだが、昨今の夏は激しい暑さによって夜の気温も下がりにくかった。そこで成熟期を遅らせて、寒暖差の大きい時期まで成熟が続くようにするのだ。

　一般的な栽培と比較し「副」梢であることから、栽培量が減少するとされているものの、副梢栽培に取り組んだ結果、収穫量は大きく変わらなかったという。これは、栽培時期がズレることで、ぶどうに特有の病気が広がる時期を避けられるようになったことが影響している。もともとの目的である糖度の上昇にも効果が出ているという。

　大気中の二酸化炭素を減らす取り組みも進む。除草剤を使わずに、草が生えた状態でブドウを栽培する「草生栽培」や、土壌の炭素貯蔵量を毎年0.4％ずつ増やすことで、温暖化を抑制しようとする「4パーミル・イニシアチブ」などが代表例だ。

　4パーミル・イニシアチブとして、焼却処分などで廃棄していた剪定（せんてい）枝を、炭化させてから土壌に投入している。枝は植物の光合成で炭素が貯蓄されることから、燃やすと大気中に二酸化炭素が出てしまう。そうせず、炭にすることで二酸化炭素の発生を減らし、かつ微生物による分解もしにくくなる。