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LINEヤフー動画事業の27歳エース社員 「アプリDL数」前年同期比3倍を実現、その手腕は?

ITmedia ビジネスオンライン / 2024年10月28日 7時15分

 生活者の日常における縦型ショート動画の視聴時間が年々増加する可能性を踏まえた上で、現在LINE VOOMが抱えている課題と改善していくべき点をどう見ているのか。

 「LINE VOOMは国内に注力したサービスですので、どうしてもグローバルで展開しているサービスよりもコンテンツ数が少なくなってしまいます。コンテンツ数が少ないことは、より良い視聴体験に生かす要素が少ないことを意味するので、その点は課題だと考えています。一方で、LINEというプラットフォーム内で展開しているサービスだからこそ生まれるユーザー同士のコミュニケーションがあるので、そういった人とのつながりという強みは持っていると思います」

 生活者のコミュニケーションツールとして圧倒的な地位を確立しているLINEだが、LINE VOOMは使用していないというユーザーは多い。LINEを生かしたLINE VOOMの活性化について、木藤さんは「個人の考え」と断った上で、以下のような構想を話した。

 「LINEというプラットフォームを通じて気軽に投稿者になれる工夫ができればいいなと思っています。例えば、LINEのグループトーク内に思い出の動画を上げることは日常的だと思うのですが、それをLINE VOOMという場所に投稿するのは大きな壁がありますよね。動画を上げるという行為自体は同じですが、視聴対象が異なるため大ごとに感じる。そこの負担を取り払えて、発信に対してモチベーションが高まるようなサポートにもっと取り組んでいきたいです」

 木藤さんは新卒から5年間、一貫して動画事業に関わってきた。変化が大きく、あまたの正解がある業界で、成果を出し続けるには不断な努力が必要だ。特に、LINE VOOMは業界の中では後発で、国内特化サービスという点でもハンデを負っている。

 動画プラットフォーム市場で番狂わせを起こせるか。「まだまだやれることはある」という木藤さんの発言が正解になる日が待ち遠しい。

(熊谷紗希)

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