AIに定義づけられた製品が花開く――「CES 2025」に見る2025年のテックトレンド

　PC専門メディアであるITmedia PC USERの読者の皆さんとしては、こうしたことは「当たり前」と感じるかもしれない。しかし、例えば外部ネットワークを介した「OTA（Over-the-Air）」によるソフトウェアの更新1つを取っても、自動車の領域は安全性やリスク管理に対する考え方や基準は異なる。運転支援機能の改善、パフォーマンスチューニングやセキュリティパッチの適用を随時可能とすることは、法規制との関係性を考えれば“大胆な一歩”なのだ。

　しかし、ソフトウェアがモジュール化され、ネットワークを介して機能のオン／オフを簡単に行えるようになれば、「ユーザー単位で必要な機能だけをオンとしする」「追加機能を使う場合はサブスクリプションや追加購入を求める」といった形で、ビジネスモデルの幅を広げられる。

●「Software Defined」が誘発する提携と業界再編

　こうしたSDVというコンセプトを生み出してきたのは、米Tesla（テスラ）だ。従来の自動車メーカーとは異なるスピード感でソフトウェア主体の価値を強化していく様は、Teslaに大きなブランドロイヤリティをもたらした。

　これに対抗する形で、既存の自動車メーカーはソフトウェア中心の車作りを行うための基盤を模索し始めている。

　例えばドイツのVolkswagen（フォルクスワーゲン）は、「CARIAD（カリアド）」というソフトウェア子会社を設立し、統合プラットフォーム「VW.os」を推進しようとしている。

　一方、日本でもトヨタ自動車が「Arene（アリーン） OS」を軸とするオープンプラットフォーム構想「Arene」を発表し、Honda（本田技研工業）もSDVの軸となる独自OS「ASIMO OS」を発表した。

　これらの動きは、ハードウェア（車両のボディーやエンジン特性など）に製品価値を依存していた自動車産業が、EV（電気自動車）時代における独自性や価値創造の軸として、ソフトウェアとクラウドによる新たなモビリティーサービスを据えるという意思表示ともいえる。

　車内外のデータを活用し、個人の嗜好や健康状態に合わせてダッシュボードの表示内容が変化したり、運転支援機能が高度にパーソナライズされたりする世界は、そのうち当たり前になるだろう。一方で、ユーザーのプライバシー確保やセキュリティ対策など、新たな課題も浮上してくる。

　CES 2025では、ソニー・ホンダモビリティ（SHM）がEV初号機「AFEELA（アフィーラ） 1」をが発表されたことも話題となった。