福島に新しい医療の風、吹く

私はこの論文を高く評価する。それはインパクト・ファクター47.6という超一流誌に掲載されたからではない。内部被曝に悩む住民を支えるための活動の結果だからだ。

南相馬市立総合病院で内部被曝検査を立ち上げるのは至難の業だった。政府は、専門家集団である放射線医学総合研究所や日本原子力研究開発機構に指示して、原発事故被災地の支援に従事させたが、対象の中心は原発周辺の高度汚染地域だった。南相馬市立総合病院の内部被曝検査をサポートする余裕はなかった。

南相馬市立総合病院での内部被曝検査立ち上げの中心的な役割を担ったのは坪倉医師だった。ノウハウを有する自衛隊や早野龍五・東大理学系研究科教授（当時）らと相談し、試行錯誤を繰り返した。

内部被曝検査開始後は、検査に立ち会い、検査結果が出たあとは希望する住民の相談に乗ってきた。坪倉医師は「立ち会った検査は10万件、個別相談に応じた住民は数千人を超える」と言う。

地道な活動は坪倉医師に限らない。2013年4月、野村氏は米『プロスワン』誌に、相双地区の介護施設の入居者を対象に避難と死亡の関係を調査した結果を発表した。この研究では、避難した高齢者の死亡率は、被災しなかった人と比較して2.68倍も高かった。

この研究は世界の原発事故対策に大きな影響を与えた。この論文が発表されるまでは、原発事故が起これば避難することが最優先された。ところが、福島では避難が死亡を招いた。チェルノブイリやスリーマイル島と比較して、福島では高齢化が進んでいたからだろう。長時間に渡る移動および見知らぬ土地でのストレスが寿命を縮めた可能性が高い。

野村氏の研究成果は、国際原子力機関(IAEA)の「福島事故最終事故報告書」にも盛り込まれ、高齢化社会では避難がリスクを伴うことがコンセンサスとなった。

野村氏は、この論文を東京で書いたわけではない。相双地区に入り、坪倉医師とともに全ての介護施設をまわった。南相馬市立病院で泊り込み、震災後の記録をデータベースに打ち込んだ。

論文が発表されたあとは、結果を持って協力してくれた介護施設に回った。あるスタッフからは「感じていた通りの結果だった。これで後世に記録が残せました。まとめて頂いてありがとう」とお礼を言われたという。

尾崎医師の活動も興味深い。昨年、彼は英『QJM』誌に故高野英男・高野病院院長の生涯についての論文を発表した。

▲写真　高野英男・高野病院院長（中央）2016年11月　出典：高野病院 facebook