遺伝子検査行う体制作り急げ

日本は新型コロナウイルス克服で世界をリードするポテンシャルがある。それは国民皆保険制度があるからだ。すべての国民が一定の自己負担を支払うことで、医療を受けることができる。新型コロナウイルスは指定感染症になっているので、診断されれば、医師は厚労省へ届け出が必要になる。普通に診療するだけでデータが蓄積する。そして、このようなデータを公開すれば、多くの研究者が議論に参加し、論文を書く。世界中で議論し、コンセンサスが形成される。

このことは国民にとってありがたい。エビデンスに基づいた政策や経営判断が可能になるからだ。

例えば、大規模イベントを行うか否かだ。このようなイベントを行えば、一定数の感染者が生じるのは避けられない。重要なのは、その影響力の程度だ。私は、満員電車での通勤や通学が日常化している都市部において、イベントを中止する効果は小さいと考えている。一方、イベントを中止すれば、その主催者は誰からも保証されることなく、大きな損害を被る。

また、国内外に対して新型コロナウイルス恐怖感を植え付ける。世界の多くは共産党専制の中国政府より、日本を信頼しているだろう。その対応には注目が集まっている。だからこそ、クルーズ船の失態はいただけない。

さらに、最近は東京マラソンを中止した。（編集部注：一般参加枠）東京都が自ら「日本は危険」と宣言したのと同じだ。それでいて、東京五輪は大丈夫と言っても世界は信頼しない。

写真）東京マラソン　(2008年）

出典）Photo by Kure

安全か否かは検証しなければわからない。明確なエビデンスができるまでは、当事者の判断に任し、我々はその影響を科学的に検証することに力を注ぐべきだ。

もし、遺伝子検査が簡単にできれば、どのような影響があったか検証することが可能になる。東京マラソンを行った後に、東京の中心部でどの程度感染者が増えたか調べればいいのだ。このことが積もり積もってエビデンスに基づく政策になる。

新型コロナウイルスの経験を後世に残すべく、国民視点での合理的な対応が必要になる

 

図1

 

出典）みらかグループ

 

図2

クルーズ船内の感染者の推移

感染研のホームページより

 

トップ画像：写真）横浜市中区新港にある複合施設「横浜ハンマーヘッド」（新港ふ頭客船ターミナル）へ第一号入港したクルーズ客船「ダイヤモンド・プリンセス号」（2019年11月4日）

出典）Photo by NEOｰNEED