G7が示した日本の「理想」の空疎

そしてスウィーニー氏も「日本本土上陸作戦で予測された戦死者数を考えれば、原爆投下は適切だった」と述べたのだった。同氏は、当時の日本軍の徹底抗戦ぶりや国家首脳部の「一億総玉砕」の宣言をあげて、原爆がいかに多くの人命を救ったかという主張を語った。その語調はきわめて冷静だった。

その後に発言を求められた私は日本人としての当然の反論を必死で語った。

「日本の降伏は当時すでに確実視されていた。とくに２発目の長崎への投下は不必要だった。日本側に原爆の威力を示すのならば無人島や過疎地にでも投下できた」

そんな主旨を民間人の無差別殺傷という非人道的な特徴と合わせて説いたが、米側３人の怒涛のような議論に対しどれほどの説得力があったかはわからなかった。

いまここで３０年前の古い討論を持ちだすのは、アメリカ側の認識が現在も基本は変わっていないからである。日本の理想も外部世界のこうした現実を無視はできないだろう。現に日本が岸田文雄首相を先頭に訴える核兵器全廃の理想的な主張は現実になんの実効も生んでいないからだ。

北朝鮮の核兵器開発への一貫した動きはまさに核全廃の主張への侮辱的な逆行である。中国の核弾頭の大増加も日本の訴えの完全な無視である。しかし日本の反核運動はこうした日本に対して敵性を持つ国家の核兵器への抗議をあえてぶつけず、逆に日本が依存しているアメリカの核兵器への反対だけを叫ぶ、という政治色をぎらつかせる過去の実績があったことも、この際、強調しておこう。

＊この記事は日本戦略研究フォーラムのサイトに古森義久氏が寄稿した論文の転載です。

▲トップ写真：広島県・宮島の厳島神社を訪れたG７広島サミット各国首脳（2023年5月19日 広島・廿日市市）

出典：Photo by Stefan Rousseau - Pool/Getty Images