陸自の広帯域多目的無線機は使えない（下）

陸自部隊が、例えば、ウクライナのような戦場で戦えば一方的に虐殺される運命にある。更に申せば既にイスラエルや英軍が端緒となって無線機は分隊に1個ではなく、個々の将兵にデータ通信個人用無線機が支給されている軍隊が増えている。

現状ではコータムと電波規制によって、広域周波数帯を使って自衛隊が機能するネットワークを形成し、まともに無人プラットフォームを運用することは不可能である。早急に使用周波数帯と無線機の性能の見直しが必要であるが、防衛省も各幕僚監部も当事者意識と能力が欠けているので、見直しは絶望的だ。

このような政治、防衛省、自衛隊の当事者能力の欠如を放置した状態で防衛費だけ２倍に増やして、装備を大人買いしても機能せずに税金の無駄使いでおわり、国庫の赤字を増やすだけである。

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トップ写真：富士総合火力演習に臨む陸上自衛隊（2023年5月27日 東富士演習場）

出典：Photo by Tomohiro Ohsumi/Getty Images