日産・ホンダ、EVで協業すべき理由

安倍宏行（Japan In-depth編集長・ジャーナリスト）

【まとめ】

・「日産がホンダとEVで協業検討」と報道された。

・両社を巡ってはかつて「政府が経営統合を模索」との報道もあった。

・日産にもホンダにもEV部品の共通化はメリットが大きいだろう。

　

きょう、「日産がホンダとEVで協業検討」と日経などが報道した。

EVの中核部品であるイーアクスルの共通化や共同調達、車台の共同開発などを模索する、としている。

日産側のリークだろうが、両社とも公式にはコメントしていない。日産は世界で初めてEV量販車「リーフ」を発売した。2010年12月のこと、今から13年も前のことだが、なぜかその後EVの車種を増やすでもなく、先行者利益を得るどころか、米テスラや中国EVメーカーの後塵を拝することになった。その間、カルロス・ゴーン被告を巡る社内闘争で忙しかったのかもしれないが。

ゴーン被告が日産の社長に着任し、当時試作車も完成していたHEVの開発を中止してしまったので、日産はHEVやPHEVでも出遅れた。苦肉の策としてeｰPOWERというエンジンが発電するエネルギーのみで走行するシリーズ・ハイブリッド方式を採用し、車種も広げてそれなりの市民権を得たが、高速での燃費が伸びないのが難点とされている。

長年の懸案だった、ルノーによる株式支配のくびきからようやく逃れることができ、経営戦略を練り直している最中に出てきた案だろう。

一方のホンダ。相変わらず独立独歩の印象が強いが、2020年にGMとEVを共同開発するとぶち上げた時はさすがと感心したものだ。そのGM、EVに思いっきり舵を切って、2021年にメアリー・バーラCEOは、2035年には全車種をEVにすると表明、約60年ぶりにロゴをEVの充電プラグをイメージにしたものに変更する挙に出た。

そのGMとホンダが手を組んだのは、テスラを強く意識してのこと。量販型低価格EVの開発を進めていたが、2023年に計画中止を発表した。その間わずか3年。販売価格3万ドルをターゲットに世界戦略車となるはずだったのに、あっさり諦めるには早すぎる決断だった。GMと組むからこそスケールメリットが出るのであって、それ以外の会社と同じ規模感を出すのは至難の業と思えるのだが。

ということでホンダはみすみすGMとの量販型EV開発のプロジェクトから降りてしまったことで、EVを独自開発をするしかなくなった。そこに日産から秋波が送られた、ということなのだろう。