ボストン・ウェルネス通信 その６：閉経は、単なる健康的な加齢の一部

大西睦子（米国ボストン在住内科医師）

【まとめ】

・英、米、豪などでは、「閉経の瞬間」を迎えることに、よりオープンな議論が行われるようになった。

・既得権益を持つ営利企業や個人は、更年期障害を過剰に医療化している。

・閉経を健康的な加齢の一部とみなし、このライフステージを乗り切る女性の力をより高めることは、恐怖や怯えを減らせる。

　

3月8日は国連が定めた「国際女性デー」、そして3月は女性史月間です。女性を祝福するため、米国各地でアートの展示会、ダンスパーティーやレストランとのコラボなどさまざまなイベントが開催されています。医学界では、世界五大医学雑誌の一つ「ランセット」が、国際女性デーに先立ち『閉経（Menopause） 2024』を発表しました（１）。

ランセットで専門家らは、「閉経（更年期）を病気のように扱うことをやめる時期がきた」ことを主張し、「閉経は世界の半分の人たちにとって避けられない人生の一つの過程ですが、その経験は千差万別。閉経期を迎えてもほとんど症状のない女性もいれば、生活の質を損なうような重い症状が続く女性もいます。閉経を迎えるにあたり、多くの女性は支えがないと感じています」「社会が閉経をどのように捉え、加齢に伴う女性をサポートするかについて新たなアプローチを求めています」と呼びかけました。

私は、今年54歳になります。ひとりの女性、ひとりの医師として、自分の体の変化、そして社会の自分への対応の変化を実感しつつ、ランセットの報告に深く共感を覚えます。そこで今回は、世界トップの専門家の知見が集まるランセット報告をご紹介します。

●政治、企業、医学界、メデイアなど、閉経について見直し開始

多くの社会で、閉経の話題は長い間タブー視されてきました。ところが現在、英国、米国、オーストラリアなどの国々では、「閉経の瞬間」を迎えることに、政治、職場、メディアを問わず、よりオープンな議論が行われるようになりました（２）。

英国議会は過去数年間に、更年期の職場ついての公聴会を何度も開き、「より柔軟な勤務時間、温度管理、デリケートな会話の訓練などの政策」をさらに広めるよう求めています（３）。ニューヨークタイムズ紙は、この取り組みが米国にも上陸し、例えばニューヨーク市のエリック・アダムス市長が2023年初め、「この都市における更年期にまつわる偏見を改め」「政策や建物を改善することで、都市で働く人々により更年期に優しい職場を作る」と約束したことを報道しました（４）。