タイの日本食レストランは5,916店舗、前年に続き増加、ジェトロ調査（タイ、日本）

ジェトロは1月8日、「2024年度タイ国日本食レストラン調査」の結果を公表し、タイ・バンコクの輸出支援プラットフォームウェブサイトに掲載した。

2024年の日本食レストラン（注1）の店舗数は5,916店舗と、前年の5,751店舗から165店舗（前年比2.9％）増加した（2024年1月11日記事参照）。地域別の増加率では、バンコク2.7％、バンコク近郊5県（注2）2.7％、その他の地方3.1％と、いずれの地域でも増加した。

業種別に見ると、店舗数の増加率が高かったのは、そば/うどん（16.1％増）、喫茶（13.1％増）、居酒屋（9.8％増）だったが、2020年から2023年まで店舗数がトップだったすしは、6.8％減の1,279店舗となり、総合和食（注3）の店舗数1,439店舗を下回った。

関係者へのヒアリングによると、すし店舗数が減少した要因について、リーズナブルな価格で質の高いすし店が近年増えたことで、消費者がすしに求める質が全般に引き上げられ、店舗間の競争が激化したためと指摘する。

レストラン間の競争激化、本物志向や新しい食のトレンド求めるタイ人も増加

現地企業の調査によると、2024年に日本食レストランを含むタイの外食産業の市場規模は前年から8.9％拡大し、5,450億バーツ（約2兆5,070億円、1バーツ＝約4.6円）になる見込みだ（2024年12月「KASIKORN RESEARCH CENTER - レストランビジネスレポート」）。一方で、タイの外食産業全体の競争は近年激化している。関係者へのヒアリングによると、特に日本食はタイで長年提供されて既に定着しており、このため、引き続き日本食の需要はあるが、訪日タイ人の増加などで日本食に触れる機会が多くなっていることから、本格的な日本食や日本食のトレンドを求める現地の消費者がさらに増加する傾向にあるという。

日本食レストランは、日本の食文化の海外発信、日本産農林水産物・食品の輸出拡大、さらに、日本の生産者や製造業者の販路開拓にとって、非常に重要な存在だ。ジェトロは2024年9月に同国南部のプーケット、11月に同国北部のチェンマイで商談会を開催したほか、全土で日本産食品のプロモーションを展開している。また、2025年2月にはバンコクで対面・オンラインの商談会を開催し、日本産食品のタイへの輸出・販路拡大を加速化すべく、取り組みを強化する予定だ。

（注1）調査対象店舗は、（1）日本食、または日本風にアレンジした料理を提供する店、（2）日本食メニューが過半、（3）客席具備の外食店舗の3点を満たした店舗とし、客席を具備しないデリバリー専門店は対象外としている。

（注2）調査でバンコク近郊5県とは、ナコンパトム、ノンタブリー、パトゥムターニー、サムットプラーカーン、サムットサーコーンを指す。

（注3）調査で「総合和食」とは、和定食や懐石料理などを指す。

（忠田𠮷弘、須田善也、村上裕紀）

（タイ、日本）