有名女優も「ありかも」と驚きの声!? 今夏発売の新型「高級スポーツセダン」も実車公開！ 中国「BYD」が大攻勢を開始した「狙い」とは

BYDオートジャパンは2024年4月10日、BYDブランドの新たな発信を図る新TVCMを発表しました。今後さらに新型車の投入や販売店の拡大など様々な攻勢を図るといいます。同社の狙いについて話を聞きました。

■長澤まさみさん出演のTVCMで国内の大攻勢を図る「BYD」

　中国・BYDの日本法人、BYDオートジャパンは2024年4月10日、BYDブランドの新たな発信について発表を行いました。
　
　ブランド展示の期間限定イベントを東京・原宿で実施するほか、新型車の投入や販売店の拡大、さらに人気俳優の長澤まさみさんが出演する新たなTVCMの放映も始まりますが、同社がいまこうした大攻勢を図る狙いはどこにあるのでしょうか。

　BYDオートジャパンは、2023年1月に発売を開始したミドルサイズの電動SUV「ATTO3（アットスリー）」をはじめ、同年9月に導入されたコンパクトEV「DOLPHIN（ドルフィン）」など、様々なEV（電気自動車）をラインナップしています。

　4月12日から始まるTVCMでは、そんなBYDオートジャパンの新ブランドを象徴する「ありかも、BYD！」のキーワードをもとに展開されます。

「EVなんて自分には関係ないじゃない？」と話していた長澤さんが、同社のコンパクトEV「ドルフィン」に触れていくうち「ありかも、BYD！」となるというもので、今後第二弾のTVCMも予定されています。

　一大キャンペーンの実施に踏み切った理由について、BYDオートジャパンの東福寺 厚樹 代表取締役社長は次のように話します。

「BYDのブランドについては、首都圏こそ知っていただいていますが、地方のモーターショーなどでアンケートを実施したときには、まだまだ知られていないということがわかっています。

　TVCMやWebなどの情報発信を通じて、ショールームに来ていただき、試乗して欲しいというのが一番です」

　かなりの高頻度で露出を図っていく予定だといい、今後様々なシーンでBYDの名を目にする機会が増えそうです。

　同社としては、国内モーターショー初出展となった2023年10月の第1回「ジャパンモビリティショー（JMS2023）」。この時に来日したBYD創業者の王 伝福 総裁や同社の幹部らの決断も大きかったといいます。

　国内のBYD販売ディーラーを視察した際、彼らの口から「もっとブランド認知を高めて欲しい」との声を多く受けたことから、スピーディに話が進んだと東福寺社長は振り返ります。

■新型車導入や販売店拡大、さらにはゼロ金利キャンペーンで攻勢をかけるBYD

　今後BYDオートジャパンでは、2024年の年央に新型EVセダン「SEAL（シール）」の発売を予定しています。

　ボディサイズは全長4800mm×全幅1875mm×全高1460mm、ホイールベース2920mm。

　82.56kWのバッテリーを搭載し、一充電走行距離は640km（後輪駆動モデル／WLTCモード）。また四輪駆動モデルの0-100km／h加速は3.8秒と、十分なスポーツ性能も備えます。

東京・原宿で2024年4月10日より15日まで開催されるブランドイベント「ありかも、BYD Park！」に展示された新型ハイエンドEVセダン「BYD SEAL」

　この新型シールは当面、日本のラインナップにおけるハイエンドモデルで、BYDブランドを象徴する存在となります。

　なおBYDオートジャパンによると今後、新型車種を毎年1車種以上、継続的に導入する予定だといいます。

　これにあわせて、国内販売拠点も拡大されます。

　2024年4月時点で23か所あるショールームに加え、近々の開業を予定する窓口（開業準備室）を合わせると、現在全国には51のBYD正規販売拠点があります。これを2025年までに100店舗まで拡大していくとのことです。

　ニューモデル攻勢とともに、国内での大幅な販売増を狙います。

　このようにBYDオートジャパンの大攻勢が現在スタートしていますが、直近の懸念材料も残ります。

　ATTO3が国土交通省で型式認定を取得した2023年6月当初、同モデルはクリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV補助金）が85万円の補助対象車両でした。

　しかし2024年4月以降は、35万円に大幅減額となったのです。

　CEV補助金を管轄する経済産業省では、4月以降の新補助金決定に際し「『電動車が持続的に活用できる環境構築』も必要」と方針を変更しています。

　その理由については「従来の車両の要件に加え、充電インフラ整備やアフターサービス体制の確保、災害時の地域との連携等、自動車メーカーの取組を総合的に評価し、補助対象車両ごとの補助額を決定」したと説明します。

BYDオートジャパンの東福寺 厚樹 代表取締役社長

　これに対し東福寺社長は、次のように話します。

「正直驚いた部分もありましたが、評価ポイントの精査をどんどん急いで行っているところで、経産省に向けても随時提出できるところから再認証を働きかけていく予定です。

　またあわせて、直近の第一四半期からお客様のサポートとなるプログラムをスピーディに実施していきます。

　今回発表した『今だけ、0（ゼロ）金利キャンペーン』はその一環です。ATTO3の場合約22万円がお得になり、現在のCEV補助金と合わせ総支払額を抑えることが可能です。

　我々のクルマは他社にも十分対抗できる競争力もあると考えていますし、販売店舗も増えていることから、お客様にも納得いただけるのではないかと考えます」

　ゼロ金利キャンペーンは2024年4月1日から約3か月期間限定で行われる予定で、対象車種はATTO3とドルフィンの現行2モデル。残価据え置き型自動車ローン（4年間自由返済）の「BYD eローン」を利用し、期間中に成約したユーザーが適用するといいます。

　こうした取り組みが懸念を払しょくし、販売を加速する要素となるのか、2024年のBYDオートジャパンの推移が注目されます。