EY最新調査、4人に1人はオンラインで自動車を購入、ただしEVへの移行には販売店が不可欠

- 自動車購入者の4分の1（25%）がオンラインでの購入を検討しており、2021年の18%から増加

- 販売店からの購買意欲も、2021年の54%から61%に増加

- 「EV懐疑派」を納得させるには、引き続き販売店が重要

自動車購入者はオンラインで購入を済ませる可能性がこれまで以上に高まっており、回答者の25%が自動車メーカーまたは第三者のウエブサイトからの購入を検討しています。同時に、販売店での購入の希望者は61%に上昇し、残りの調査対象者は未定と回答しました。  

20カ国15,000人の消費者を対象に調査した最新のEY Mobility Consumer Index（MCI）によると、先行販売や車両の調査のためのオンラインツールの人気は引き続き高まっており、回答者の87%が購入候補の車両に関する情報収集にオンラインツールを使用していると回答しています。しかし、販売店は依然として購入の意思決定プロセスにおいて重要な部分を占めています。66%が販売店で実際に試乗したいと回答し、販売店で購入を完了したいという回答者も61%に上りました。この数字は2021年の54%から着実に増加しています。   

グローバル・アドバンスト・マニュファクチャリング・アンド・モビリティリーダーのRandy Millerは次のように述べています。

「人々が車を購入する方法が変化していることはしばらく前から認識していましたが、過去2年間でオンラインでの購入を好む傾向が急増していることもそれを裏付けています。しかし、自動車購入プロセスのデジタル化が進んでいるにもかかわらず、販売店の役割は大多数の消費者にとって依然として重要です。人々は引き続き、購入プロセスの一環として、人との交流や、車両を実際に自分の目で確かめることを望んでいます。彼らはタイヤを蹴ったり、買おうとしている車両に試乗したうえで、人とアイコンタクトを取りながら握手をして車のカギを受け取りたいのです。

販売店が消滅するのではないかと多くの議論がありましたが、その終焉を耳にするのはまだまだ先のようです。実際、私たちが目の当たりにしているのは、ハイブリッドアプローチへの移行です。購入者は、オンラインツールを使って欲しい車を絞り込み、その購入を取り巻く状況を理解したいと考えていますが、実際に車に触れ、試乗し、書類を整理し、最終的に購入する際には、販売店を介する方法が好まれています」