災害救助法に基づいて臨床検査技師を派遣 令和6年能登半島地震 日本臨床検査技師会の災害時支援活動

医療支援のみならず、健康支援、生活環境の改善をサポート

2024年6月4日

一般社団法人日本臨床衛生検査技師会

https://www.jamt.or.jp/

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202406031659-O1-M1vXY9Sw】

災害救助法に基づいて臨床検査技師を派遣 令和6年能登半島地震 日本臨床検査技師会の災害時支援活動 医療支援のみならず、健康支援、生活環境の改善をサポート

臨床検査技師及び衛生検査技師の職能団体である一般社団法人日本臨床衛生検査技師会(東京都大田区､代表理事会長:宮島 喜文/以下､日臨技)では､能登半島地震が発生した令和6年1月1日当日､ 直ちに日臨技執行部および事務局で被害状況の確認を行い､1月2日に災害対策本部を立ち上げました｡

その後､都道府県臨床検査技師会との連携のもと､被災地における臨床検査データの安全･安心な提供及び被災された住民の疾病を予防するため､特に被害の大きかった珠洲市､輪島市､能登町､穴水町､七尾市を中心に､約3ヵ月にわたり継続的に臨床検査技師の派遣を行いました｡日臨技が行った令和6年能登半島地震における災害時支援活動についてご紹介します｡本件は以下から詳細をご覧になれます｡

https://www.jamt.or.jp/noto-eq/2024/05/6-3.html

震災直後からの日臨技の動き

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202406031659-O8-Uy5vxyIr】

日臨技では､能登半島地震が発生した翌日の1月2日､宮島喜文代表理事会長を本部長とする ｢災害対策本部｣を立ち上げました｡被害状況に関する情報より､すでに広範囲で大きな被害や被災者が報道で確認できたことから､日臨技として外部からの救援活動が必要と判断しました｡

情報収集や今後の活動方針決定のために､1月5日には日臨技の執行理事をリエゾンとして石川県庁に設置された石川県保健医療福祉調整本部に派遣しました｡リエゾンは､2月21日まで駐在し､現地での情報収集と関係機関との連絡をとりました｡

■現地技師会災害対策本部の設置

当会災害規程に従い､日臨技災害対策本部の設置とともに現地技師会災害対策本部が設置されました｡

■組織的な人的な派遣･支援を行うためのスキーム構築

要請と供給のバランス､受け入れ体制等をふまえ､活動のフェーズを4段階に分け､組織的な派遣･支援を行うスキームを構築し実施しました｡