EY調査、対応力のあるCEOはAIへの投資を優先、続いて脱炭素化

 

[2024年4月期EY CEO Outlook Pulse調査について]

2024年3月から4月、フィナンシャル・タイムズ・グループのリサーチおよびコンテンツマーケティングの専門部門であるFT Longitude社は、EYの委託を受けて、2つの比較調査を実施しました。

世界21カ国1,200名の大手企業CEOを対象とした匿名のオンライン調査で、世界の主要企業に影響を与える主なトレンドと開発、および将来の成長と長期的な価値創造に対するビジネスリーダーの期待に関する貴重なインサイトを提供することを目的としています。回答者は21カ国（ブラジル、カナダ、メキシコ、米国、ベルギー、ルクセンブルク、オランダ、フランス、ドイツ、イタリア、デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン、英国、オーストラリア、中国、インド、日本、シンガポール、韓国）と5つの産業（消費者・健康、金融サービス、工業・エネルギー、インフラ、テクノロジー、メディア、通信）でした。調査対象企業の年間世界売上高は、5億米ドル未満（20%）、5億米ドルから9億9990万米ドル（20%）、10億米ドルから49億米ドル（30%）、50億米ドル以上（30%）でした。

300人の機関投資家を対象とした匿名のオンライン調査では、現在のマクロ経済環境と投資の意思決定における持続可能性要因の役割に関する回答者グループの独自のインサイトが示されています。回答者は21カ国（ブラジル、カナダ、メキシコ、米国、ベルギー、ルクセンブルク、オランダ、フランス、ドイツ、イタリア、デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン、英国、オーストラリア、中国、インド、日本、シンガポール、韓国）を代表しています。調査対象機関の運用資産（AUM）は、10億米ドル未満（20%）、10億米ドルから9.99億米ドル（40%）、100億米ドルから49.99億米ドル（20%）、500億米ドル以上（20%）でした。

関連URL：https://kyodonewsprwire.jp/release/202406142180

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