EY調査、消費者は将来に楽観的、消費財メーカー・小売企業の課題は主体的な消費者とのつながり

- 将来について楽観的：消費者の47%が将来について楽観的であり、61%が自分の生活をコントロールできていると感じている

- インフルエンサーの台頭: 61%がインフルエンサーの推薦やプロモーションに基づいて製品を購入

- データセキュリティへの懸念: 消費者の61%がデータ共有時のID盗難を懸念しており、12か月前の55%から増加

EYは、30カ国の23,000人以上の消費者を対象に調査したレポート「EY Future Consumer Index （FCI）」を発表しました。FCIは定期的に実施されており、今回で14回目となります。

FCIによると、生活費の上昇(55%)、気候変動(44%)、地政学的緊張(30%)に対する懸念にもかかわらず、回答者の半数近く(47%)が将来について楽観的な見方を維持しています。実際、消費者はコロナ禍を通じて、さまざまな混乱に対処することに慣れており、回答者の61%が「自分の生活をコントロールできていると感じている」と回答し、多くの消費者にとって世界的な不確実性が常態化していることを示しています。

しかし、楽観的な見方が高まる一方で、従来の影響力がある情報源だけに頼るのではなく、積極的に情報を求め、意思決定を行い、自律的に行動する主体的な消費者の台頭は、消費財メーカーや小売企業にとって新たな課題の到来を告げています。

消費者の自立性を主張する傾向が強まる中、消費者をターゲティングし、コミュニケーションを取り、購入を説得する従来の手法は時代遅れになりつつあるとFCIは指摘しています。今日の消費者は、エンゲージメント、他者へのアドバイス、購入、偏りのない製品レビューを見つけることができる新しいデジタルチャネルを積極的に探しています。

回答者の約３/５(57%)が、購入を決定する際にオンラインコミュニティに参加したり、アドバイスを求めたり、オンラインコミュニティに貢献したりすることを検討しており、61%がインフルエンサーの推薦やプロモーションに基づいて製品を購入したと回答しています。逆に、ソーシャルメディアの広告をクリックしてフォローしたのはわずか21%でした。アジアの消費者(44%)は、ショッピングのアドバイスを求めてこれらのオンラインコミュニティに参加する傾向が高く、南北アメリカでは32%、ヨーロッパでは20%にとどまりました。アジアでは、若い世代であるZ世代(40%)とミレニアル世代(39%)は、X世代(30%)やベビーブーマー世代(17%)よりもオンラインコミュニティを好む傾向にあります。