電通、第14回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」を実施

世界の年間平均気温1.5℃上昇に対する5万人の自由回答を分析 トピックモデリングにより28トピックに分類

2024 年 9 月 12日

株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）は、国内電通グループ横断でサステナビリティに関するプロジェクトを推進する組織「dentsu carbon neutral solutions」を調査主体として、全国15～79歳の5万人を対象に、第14回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」（以下「本調査」、調査期間：2024年5月31日～6月3日）を実施しました。

　2015年12月に採択されたパリ協定で掲げられた「世界の年間平均気温の上昇を産業革命以前と比べて1.5℃に抑える努力をする」という目標※1がある中、2023年は産業革命以前と比べて観測史上最高の約1.5℃上昇しました。本調査では、この事実に関する設問から得た自由回答を基にテキストデータを分析し、トピック別に分類する手法「トピックモデリング※2」を用いました。本調査で得られた主なファインディングスは次のとおりです。

【主なファインディングス】

①2023年の世界の年間平均気温が産業革命以前と比べて約1.5℃上昇したことについて、知っていた・見聞きしたことがあった人は6割強。数値まで知っていた人は約1割にとどまる。

②2023年の世界の年間平均気温が産業革命以前と比べて約1.5℃上昇したことに対する自由回答を分析。トピックモデリングにより分類された28個のトピックのうち、「地球が住めない環境になる」（5.5％）が最も多く、「政府・企業・個人みんなで取り組むべき課題」（3.8％）、「地球温暖化への対策や取り組みに関する具体的な意見」（3.5%）が続く。

③15のカーボンニュートラルアクションに対して行動（実施・導入）した人は、「ゴミの削減・分別」

（79.2%）、「食事を食べ残さない（食べきり）」（76.7%）、「節電・節水」（76.4%）、「LED照明の利用、買い換え」（66.1%）などで多い。

④15のカーボンニュートラルアクションの実施理由は、15のうち12のアクションで「取り組んだ方が経済的にメリットがある・得だと思ったから」が最も多い。

注）本調査における構成比（％）は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。