「未来の歯産価値を、今からつくる。＃投歯」PJ始動 歯科健診の有無が、将来的な医療費・介護費に影響

　定期的に歯科医院を受診することは、健康維持・増進だけでなく、香川県歯科医師会の調査にもあるように医療費の軽減にもつながることが期待できます。

　日本歯科医師会は、1989（平成元年）より、厚生労働省と共に「80歳になっても20本以上、自分の歯を保とう」という「8020運動」を積極的に推進しています。20本以上の健康な歯があれば、食生活にほぼ満足できると言われており、いつまでも美味しく、そして楽しく食事をとり続けていただくために、口の中の健康を保っていただきたい、という願いを込めて「8020運動」を展開しています。ただ、20本以上の歯がなくとも、入れ歯などにより口腔の機能は、維持できます。

　人生100年時代、自分の歯は大切にしたいものです。人生の最期の日まで「おいしく食べる」ことができるよう、ご自身で行うセルフケアと合わせて定期的に歯科医院でお口の状態をチェックしてもらうなど、より生活を豊かにするためにも積極的に「投歯」をしましょう。

「口腔負債」に関わる先行研究②　東北大学研究グループの報告事例

　最新研究では、過去6カ月以内に歯科受診をした高齢者は、未受診者と比較し、その後8年間の累積介護費用が低いことも明らかになっています。

予防目的で歯科受診をしている人は、未受診者より8年間で累積介護費用が約11万円低い。

　東北大学大学院の研究グループ（東北大学大学院歯学研究科・竹内研時准教授、東北大学学際科学フロンティア研究所・木内桜助教らの研究グループ）は、日本の自立した高齢者8,429人を対象に、過去6カ月以内の歯科受診の有無とその後の8年間の累積介護費用との関連性を調べ、2024年8月にその結果を国際学会誌で公表しました※。その結果によると、過去6カ月以内に予防目的で歯科受診をしている人は、未受診者と比較し、その後の8年間の累積介護費用が約11万円低いことが明らかになりました。［図②］

　研究グループは「歯科受診をすることで口腔の健康が保たれ、要介護状態の発生が先送りされた可能性や、要介護状態になった場合においても、重症化が抑えられたことで介護費用の増加を抑制できた可能性が考えられる」としています。

※ S. Kiuchi, K. Takeuchi, M. Saito, T. Kusama, N. Nakazawa, K. Fujita, K. Kondo, J. Aida, K. Osaka: Differences in cumulative long-term care costs by dental visit pattern among Japanese older adults: the JAGES cohort study The Journal of Gerontology: Series A. 79(9), 2024.