2024年版 世界31カ国における中堅企業のサステナビリティ経営に関する意識調査

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サステナビリティ経営を目指すうえでの障壁と懸念

グローバルビジネスエコシステムにおける中核としての役割を担う中堅企業の存在を考えると、中堅企業がサステナビリティ経営にあたり遭遇する障害を理解することが重要である。中堅企業がサステナビリティ施策を策定するにあたっての最大の障壁は何か尋ねたところ、日本および調査対象国平均ともに最も多かったのはコストであり（日本：20％、調査対象国平均：15％）、次いで規制や基準の複雑さであった（日本：13％、調査対象国平均：13％）。

 

図2：ESG/サステナビリティ施策を実施するうえでの最大の障壁

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一方で、策定された施策を実施するうえで最も懸念している点について調査したところ、日本および調査対象国平均ともに、人的・時間的リソースが最大の懸念であると回答し、（日本：38％、調査対象国平均：53％）次いで要件変更の頻度をあげる声が顕著であった（日本：36％、調査対象国平均：52％）。サステナビリティに関する規制の枠組みは世界的に急速に進化し、ESG開示に関する法的責任も高まるなか、多くの中堅企業が追加的な懸念を抱えていることが浮き彫りになった。

図3：ESG/サステナビリティ施策を実施するうえでの最大の懸念

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サステナビリティ経営に向けた中堅企業の取り組みの現状と今後の計画

世界の中堅企業の大半が持続可能性に向けた第一歩を踏み出している。調査対象国平均では、中堅企業の92％が過去12ヶ月間に少なくとも1つの施策を実施し、62％が3つ以上の施策を実施しているとの結果がでている。一方で、中堅企業の39％がサステナビリティ目標を設定しているが、これは大企業と比べて低い割合である*。過去12カ月で実施したESG/サステナビリティ経営に向けて講じた施策や活動について尋ねたところ、調査対象国平均では、ESG/サステナビリティ戦略の策定（51％）が最も多く、次いでESG/サステナビリティ戦略の評価と情報収集、（47％）、ESG/サステナビリティ報告書の作成（40%）であった。対照的に日本の中堅企業では、いずれの施策もまだ実施していないとの回答が最も多く（31%）、次いで多かったのはESG/サステナビリティ戦略の策定（28％）、（ネットゼロなどの）ESG/サステナビリティ目標の設定（27%）であった。