EY調査、消費者の充電インフラ不足への懸念が世界全体でのEV需要を減速 EY Global Mobility Consumer Index

●電気自動車（EV）の購入意向を示す消費者の割合は対前年比で3ポイントの微増（58%）にとどまっており、その理由として充電インフラ不足を挙げる人が多い。

●自動車全体の購入意向者は米国で10ポイント減った一方、英国で11ポイント増えており、英国は欧州諸国の中でも購入意向者の割合が最も大きい。

●欧州と中南米では中国ブランドに関心を持つ人の59%が中国ブランドを検討する理由にコストパフォーマンスを挙げているが、25%強が中国ブランドについてよく知らないと回答。

 

EYは、電気自動車（EV）などモビリティの購買動向に関する最新の調査「EY Global Mobility Consumer Index（MCI）」を発表しました。5回目となる本調査によると、世界全体で電気自動車需要が減速しています。EV購入検討者は、充電インフラ不足を最大の懸念点としています。

日本や米国、英国を含む世界の28カ国、19,000人が回答した本調査の結果によると、EV購入予定者は世界全体で昨年の55%から58%に増えた一方、需要は、2020年から2023年の4年間で30%から55%に大幅に増加した後、横ばいになったことが分かりました。

その背景には、回答者の27%が最大の懸念点として充電インフラ不足を挙げ、25%がEVの航続距離が心配だと回答し、18%がEVは充電に時間がかかりすぎると述べているなど、購入に踏み切れない懸念があることがわかります。本調査では、バッテリー交換費用の高さを不安にあげる購入検討者が26%いるということが、初めて明らかになりました。

消費者のEV購入動機では、2024年の燃料費価格の高騰を理由に挙げた人が37%と、最大となりました。一方、環境への配慮はここ最近、優先順位を下げており、環境への配慮を動機要因に挙げた回答者は、2021年の49%から、2024年には34%に減少しました。

自動車全体で見ると、購入意向は世界全体で44%から51%に上昇しています。ただ米国では、自動車の購入意向者が昨年の60%から50%に減り、EV購入意向者は、48%から34%に大幅に減少しました。米国ではこのようにEV購入意向が全体的に低下する反面、ハイブリッド車は緩やかに上昇しています。

一方、欧州市場では今後2年間に自動車を購入する意向の人が増えています。なかでも英国では購入意向者が2023年の45%から今年は56%と急増し、他の欧州諸国を上回りました。ノルウェーでも今後2年間に自動車を購入する意向の人はこの1年間で34%から50%に増えました。ただ、英国で長期的な自動車購入意向者が大幅に増えたとはいえ、それがEVの購入意向にはつながっておらず、EV購入意向者は今年、2023年の54%から59%に増えたにすぎません。