EY調査、消費者の充電インフラ不足への懸念が世界全体でのEV需要を減速 EY Global Mobility Consumer Index

■コネクテッドカーが持つ機能に対する認知度が上昇

自動車のコネクティビティ技術では、グローバルな自動車メーカーが消費者を獲得すべく、しのぎを削っていますが、さらに取り組みを進めていく必要がまだあります。今回の調査の対象となった消費者は、ナビゲーションに役立ち、安全性・セキュリティを向上させる技術を中心に、コネクテッド技術への関心が高く、60%以上がそうした技術があれば利用すると思うと回答しています。一方、他のサービスについては、この数字が低く、保守点検では37%、性能アップグレードにいたってはわずか21%です。

また、コネクテッドカーに関しては全体的に、点検費用に対する懸念がみられ、高すぎると回答した人の割合が世界全体で49%でした。EVを所有する回答者で、これを主な懸念点に挙げた人の割合を地域別で見ると、米国が47%、欧州が45%であったのに対して、中国では39%にとどまっています。EV購入者も同様の傾向を示し、点検費用が高いと回答した人の割合は米国が50%に上る一方、中国が40%です。

データの提供という点については、世界全体で36%がデータを提供することに懸念があると回答しています。興味深いのは、世代間で違いがほとんどないことです。この割合は、Z世代が33%、ベビーブーム世代が34%で、最も懸念しているX世代とミレニアル世代がともに37%でした。

Cardellは、次のように指摘しています。

「コネクテッドカーを推進する理由を消費者にきちんと示す必要があります。今回のデータから、消費者（回答者）が安全性とセキュリティを中心に、コネクテッドカーが備える実用的なコネクティビティ機能を徐々に重視するようになってきており、特定の追加サービスを必須ではないとみていることが分かりました。一方、データ収益化を図る自動車メーカーの取り組みに相変わらず重くのしかかっているのは、コネクテッド機能が高価だという認識と、データセキュリティ面の懸念です。また、プライバシーへの懸念がかなりの割合の回答者に影響を及ぼしていますが、今回の調査の結果から、インセンティブ施策を講じることで、消費者にデータの提供を促すことができる可能性があることが明らかになりました。世界全体の消費者（回答者）の56%が、車両データや個人情報の提供を促すには、金銭的なものであれ、それ以外であれ、インセンティブ施策が必要だと考えています。これは、この分野の完全収益化を目指すメーカーにとって避けて通れない問題となるはずです」