三井物産セキュアディレクション、AI技術活用の「標的型メール訓練」サービス提供

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三井物産セキュアディレクション(MBSD)は4月23日、AironWorksが開発したAI技術活用サイバーセキュリティ訓練・教育プラットフォームを用いて、新たな「標的型メール訓練」サービスの提供を開始することを発表した。
○サービスの概要

同サービスは、訓練の企画から実施、教育、結果集計・報告までをMBSDが支援することで利用者様の負担を抑えつつ、最新の脅威トレンドと利用者様の状況に基づき最適化された実践的な訓練を提供するもの。

標的型メール訓練は、メールを用いたサイバー攻撃を実際に体験させることで従業員の警戒心を高め、フィッシングメールやマルウェアへの対処能力を向上させる。しかし、企業や組織が自身で標的型メール訓練を実施する場合、訓練計画の作成、訓練メール文面の生成、訓練結果の集計や教育コンテンツの検討など多くの負担が発生してしまうという。

同サービスはAironWorksが開発したAI技術を活用した実戦型サイバーセキュリティ訓練・教育プラットフォームを用いることで、最新の脅威トレンドと利用者様の業務内容や環境に基づき最適化されたリアリティのある実践に近い訓練を提供するもの。

訓練企画から訓練実施、教育・啓発、結果集計・報告まで三井物産セキュアディレクションが支援することで、利用者の負担を軽減する。加えて、これら一連のサイクルを継続して実施することにより、従業員のリスク対応力の向上を図るとともに、その変化を正確に測定・把握し、セキュリティ対策の強化に活用することが可能。

サービスの特徴としては、AironWorksが開発したAI技術および同社の専任アナリストが、最新の脅威トレンドと利用者様の状況に基づき最適化された訓練メール生成を支援することで、より実践に近い内容の訓練を受けることができることが挙げられている。

また同サービスでは、利用者企業・組織のEメール向けの訓練だけでなく、SMS、SNS、ホームページのお問合せフォームを対象とした多彩な訓練を実施することが可能となっている。
（森歩美）