なぜ興味のある動画ばかり流れる？ ショート動画「TikTok」怖いぐらいの工夫

その結果として、TikTokは「女子高生が踊る動画SNS」として揶揄されつつも、認知されるようになりました。女子高生が踊る動画、というのはつまり「音楽さえ自由に使えるなら誰でも気軽にコンテンツとなりうる動画」を投稿できる、という意味です。おじさんでも会社員でも、BGMに合わせて踊ればそれなりの動画を投稿できる気軽さがあります。

ネット動画での音楽著作権は難題です。自分が演奏するのであれば、JASRACなどの著作権団体の包括契約がある動画サービスなら簡単に投稿できます。そうではなく、既存の音源を流すのであれば、演奏者・レコード会社の許諾を個別に取る必要がありました。TikTokでは、これをプラットフォームで一括して許諾を取ることによりクリアしました。

このように、TikTokは初心者でもバズる可能性がある、BGMさえ流せばコンテンツになる、という理由で、投稿ハードルがとても低いのが特徴です。投稿ハードルが低いということは、誰でも気軽に投稿できる＝コンテンツが大量に生まれるということ。それにより閲覧者も増え、また同時に投稿したくなる、という好循環が生まれます。
事件・トラブルも発生している

TikTokが人気の理由を見てきましたが、利用者が増えればトラブルも多く発生します。2019年ごろには「バイトテロ」などの不適切動画がTikTokで問題となりました。閲覧数が多いゆえに告発動画も投稿されており、結果として誹謗中傷まがいの投稿、フェイクニュースの広がりもあります。

社会的事件になった例もあります。たとえば、2022年に発生した沖縄の警察署前での騒ぎでは、TikTokに動画が流れたことから多くの人が集まったと報道されました。

これとは別に、TikTok自体の問題もあります。まずは中国問題です。TikTokを運営するバイトダンス社は、本社がケイマン諸島にあるものの、実質的には中国企業です。中国国内では「ドウイン」（Douyin）としてショート動画アプリを運営していますが、これを海外版として切り離して運用しているのがTikTokです。

中国企業であるだけに、中国の国家情報法が影響します。国家情報法では、第7条の「いかなる組織及び個人も、法律に従って国家の情報活動に協力し、国の情報活動の秘密を守らなければならない」という法律が問題になります。中国政府が指示すれば、TikTok側が持っている情報を中国政府に渡さなければならない、という法律です。バイトダンス社側はこれを否定していますが、実質的な中国企業であるために、私たちのTikTokでの情報が中国政府に渡る可能性があります。アメリカでTikTok禁止法案が成立したのは、これが一因です。