【決算深読み】ソニーの2024年Q1決算はゲームと映像が好調牽引、通期計画も早々の上方修正

テレビ事業では、第1四半期に在庫コントロールの徹底と、コスト削減施策などにより、レジリエンスの高いオペレーションを実現できたとし、「家庭でのシネマ鑑賞体験をより豊かにする新製品として、BRAVIA 9シリーズを投入した。今後も高付加価値商品に注力していく」と述べた。

また、デジタルカメラでは、中国での需要動向には細心の注意を払う一方で、APS-Cミラーレス一眼カメラ「VLOGCAM ZV-E10 Ⅱ」の市場投入などにより、クリエイター層の多様化にも対応し、収益拡大を目指すという。

さらに分野を横断した在庫コントロールに注力し、棚卸資産の削減を実現。収益安定化にも寄与しているという。だが、「今後起こりうる事業環境の変化に備え、事業運営は保守的な想定に基づいており、在庫と売掛金の管理にも力を注ぐ」と慎重な姿勢をみせた。

イメージング&センシング・ソリューション（I&SS）の売上高は前年同期比21%増の3535億円、営業利益は188%増の366億円。調整後OIBDAは51%増の1058億円となった。2024年度通期見通しは、売上高は前回公表値から100億円増加の前年比15%増の1兆8500億円、営業利益は50億円増加の同42%増の2750億円、調整後OIBDAは50億円増加の同25%増の5500億円とした。

早川執行役員は、「モバイル向けイメージセンサーの増収効果があった。だが、ARやVR向けのMicro OLEDの大幅な需要減がある。スマホ向けは緩やかな需要回復にあり、中国市場では価格帯の二極化トレンドが継続しており、ソニーにとっては、大判化の需要につながっている」とし、「第2四半期以降は、超広角や望遠カメラ用センサーの大判化がもう一段進むと見ており、さらに、カメラの動画性能向上に向けたセンサーの高性能化が、モバイル向けセンサー市場の中期的な成長ドライバーになる」と予測した。

また、モバイル向けセンサーの歩留まり改善が計画通りに進展しており、2023年度中に正常な水準に戻ると見ている。

金融分野の金融ビジネス収入は前年同期比34%減の4486億円、営業利益は45%減の300億円、調整後OIBDAは40%減の368億円となった。2024年度通期見通しには変更がなく、金融ビジネス収入は前年比49%減の9100億円、営業利益は同16%減の1450億円、調整後OIBDAは同6%減の1700億円としている。

ソニーフィナンシャルグループ 専務取締役兼CFOの山田和宏氏は、「市況変動の影響により、ソニー生命の金融ビジネス収入は大幅に減少した。だが、ソニー生命の2023年度の新規契約高は16%のシェアとなっており、2年連続で1位を継続した。人口減少のなかでも、シェアを拡大しており、十分な成長機会を有している」と述べた。

なお、今回の説明会において、十時社長 COO兼CFOは、パラマウント・グローバルへの買収提案を行わずに撤退する姿勢を明らかにした。

「パラマウントの買収は、我々の戦略にはフィットしないと判断した。我々は、優良なIP資産にフォーカスしており、適正な価格で買収できるという取引であれば、本格的に検討をする。だが、パラマウントは、大きな企業体であり、全体を買収するということはリスクの観点からも、経営資源の配分という観点からも、フィットしにくい」と説明した。
（大河原克行）