2040年にネットゼロ実現を目指し、HPEのESG戦略 - Living Progress レポート発表

また、同年度の自主退職率は業界平均を下回る5.1%となり、社内におおけるオープンポジションの40%は社内候補者で埋まり、エンゲージメント率は83%となった。加えて、87%のリーダーがインクルーシブリーダーシップ研修を終了し、92%の社員が多様なバックグラウンドを持つ人々が同社で活躍できていると感じているという。取締役会の女性役員の割は46%、執行員会の女性役員の割合は50%となっている。

最後は誠実な運営に関してだ。責任あるテクノロジーソリューションの開発・展開するため、サプライチェーンの責任における基準を引き上げるとともに倫理的AIを前面に打ち出して、責任あるソリューションを市場に提供すると位置付けている。

倫理的AIに向けたアプロローチとしたAI倫理原則を製品開発、パートナーシップ、営業活動、そのほかの社内業務にわたり実践し、全社員にAI倫理トレーニングを提供。また、新たなAIの活用について人権中心の評価を行うなど、AIの導入プロセスの強化を進めていく。

そして、バリューチェーン全体で人権を守る活動としては、雇用者負担の原則を遵守するサプライヤー、サプライヤーが労働者に人権に関する研修の実施、サプライヤー拠点(一次、二次)には効果的な苦情プロセスを設けるの3つを2030年までに、すべてのサプライヤーが対応済みとなることを目指している。2023年の進捗は、雇用者負担原則の遵守が59%、研修が47%、苦情処理プロセスの設置が59%となっている。

最後に安本氏は「こうした取り組みを通じて、主要なサステナビリティランキングや格付けで常に上位にランクインしている。当社は、進化するサステナビリティの状況と、ステークホルダーの情報開示に対する期待を注視している。当社のアプローチは、現在の基準を満たすだけでなく、将来のトレンドを予測してマテリアリティ評価にもとづき、優先事項を選択し、リーダーシップを発揮し続けていく。今後もステークホルダーの期待や業界の成功事例に即した、Living Progressイニシアティブを積極的に推進していく」と力を込め、説明を結んだ。
（岩井 健太）