【決算深読み】ソニー 過去最高の上期決算、ゲーム事業がけん引し通期も最高益更新へ

ソニーグループでは、「エバーグリーン」と呼ばれる楽曲による音楽カタログを厳選し、積極的な投資によって、取得やライセンス契約の締結を進めてきた経緯がある。これらの資産がストリーミングでの視聴や、映画および広告での利用を通じて、長期に安定した収益基盤になっているというわけだ。さらに、ソニーグループでは、アーティストの名称、画像、肖像に関する権利も取得しており、マーチャンダイジングや体験型ライブイベントの開催などによる追加的な収益確保にも取り組んでいく考えも示す。

「ソニーグループの音楽事業全体にいい影響を与えるだけでなく、ソニーグループを横断して、これらの資産の活用を進めることができる点もメリットである。音楽カタログについては、今後も規律を持ちながら、取得の機会を検討していく」と述べた。

音楽分野の2024年度通期見通しは前回公表値を据え置き、売上高は前年比7%増の1兆7400億円、営業利益は前年比9%増の3300億円、調整後OIBDAは前年比14%増の4200億円とした。

映画分野の売上高は前年同期比11%減の3558億円、営業利益は37%減の185億円。調整後OIBDAは24%減の325億円となった。「前年のストライキの影響などにより、テレビ番組作品の納入数の減少があり、減収減益となった。ストライキの影響からの回復は道半ばである」との見方を示した。

その一方で、8月9日から公開した「IT ENDS WITH US」が期待を上回る興行収入を達成したことに加えて、6月公開の「バッドボーイズ RIDE OR DIE」、10月に公開した「Venom: The Last Dance」などの大型作品が増えており、下期から来年度にかけては、テレビや動画配信サービス向けライセンス収入の回復が期待されるとの見方を示した。

また、Crunchyrollは、Amazon Prime Videoチャンネルとの提携に続き、YouTube Primetimeチャンネルとも配信契約を締結。年末からサービスを開始するなど、グローバルでのユーザーベースの拡大に弾みをつけている。また、アニメ作品の増加に注力しており、世界中のアニメファンとのエンゲージメントを高める施策にも取り組むという。

映画事業の2024年度通期見通しは、売上高は前回公表値から100億円減少し、前年比1%増の1兆5100億円、営業利益は100億円減少の同2%減の1150億円、調整後OIBDAは50億円減少の同1%減の1700億円。「メディアネットワークにおけるインド事業の業績見通しの見直しにより下方修正した」という。インド市場は、広告市場が軟調であり、有償テレビ視聴者の減少などの影響があるという。ソニーグループでは、8月に発足したインドにおける新経営体制により、継続的な視聴率の改善やオペレーション強化などを進めている段階にあることを明らかにした。